海外ニュースは、本当に面白いです。やめられません。

大学生や社会人なりたての皆さん、私と一緒に英文記事を読みませんか？　今海外ニュースが大変面白い時期です。時代といってもよいでしょう。国際秩序が地鳴りを立てて変化しつつあります。トランプが英国大使を馬鹿にするのに使った単語なんか、日常生活でも出てくるはず。

もちろん大学の英語のコースなどで学ぶテキストは厳選されたものです。ですが、実際に日々変化する国際情勢は興味が尽きません。それにこれは現代史ですから皆さんがこれから何十年と生きていくうえで、あの時こんなことがあったという記憶は、そのときどきの国際的な事象を理解するうえで大変役立ちます。

管理人が選ぶ記事は基本的にやさしい英語で書かれたものですが、それぞれが意味を持つもの、信憑性を持つものを厳選しています。幸い、RTやおそらくFARSNEWSも転載は歓迎の姿勢です。構文上の疑問などがあれば、質問をすれば答えてくれる読者もおられるでしょう。みゆうさんは、なかなかの英語の使い手。仕事の上で英語を使うことはどんどん増えていきます。後に続きましょう。

※　モン＝モジモジ @mojimoji_x氏の2019/7/10のツイート
モン＝モジモジさんがIzumi Ohzawa 大澤五住をリツイートしました
2012年以降、学生から意見を求められた時には必ず「状況によっては海外に移住できるよう、語学をしっかり勉強したほうがいい」と答えてる。ほぼ誰も真に受けなかったけどw

※　Izumi Ohzawa 大澤五住 @izumiohzawa
7/21の選挙結果によっては、若い人は外国に20年くらい避難することを考えるべきだ。
20年後に帰りたいと思う国であれば、そうすればよい。
どこにいても楽ではないが、ウソつきが首相をやり続けるような国に息を殺して我慢して居続けては、精神を病む。

1　米国の小児性愛者の逮捕
　欧米政財界、芸能界、宗教界のトップ級の要人がブラックリストに名を連ねているとか。
　一部出てきています。政治的な思惑も強く、支配下にあるメディアを総動員して暴露合戦に？　泥沼状態に？
　ジェフリー・エプスタインに関する情報が堰を切ったように流れ始めました。「自殺」者が相次ぐだろうとの不吉な予測も。
　米国の歌手 R. Kellyが　child pornography, enticement of a minor　の容疑で逮捕されています。ジェフリー・エプスタインとの関係は不明。トランプにメラニアを引き合わせたのはジェフリー・エプスタインだとの説があります。ビル・クリントンはうわさを全面否定する声明を発表。　
　日本でも政界人に対する接待の場とみられるパ〇〇御殿とかいう話がありました。どこかの島にそんな施設があるという説も。あれはこのoperationを真似た？

2　英国がイランタンカーを拿捕しました。
　シリア向けの原油と英国は言っていますが、シリアの制裁対象の製油所のある港にはスーパータンカーは着岸できないとか。ジブラルタルを英国支配から取り戻したいスペインは英国の措置を冷ややかに見ている？
　英国のタンカーがホルムズ海峡でイランの領海に入ったらイランに拿捕されることになりかねないのに英国はよくやりますね。英国は駆逐艦をペルシャ湾に派遣しました。英国とイランの緊張が高まっています。フランスの外務大臣（防衛大臣が長い）が懸念を表明しています。

米国が同盟軍をホルムズ海峡の近くに派遣する構想を示しています。日本がどう対応するか、断れなくて参加するだろうと思います。

3　イランが濃縮ウランの保有量を核合意で取り決められた限度を超過させようとしています。
　イランの強硬姿勢に手を焼く米国は、IAEAの場で取り上げようとしているようですが、イランは拒否。核合意の関係国の協議なら米国の参加を認めることはありうるようですが、その場合でも制裁解除が先だと。イランもしたたかに対応しています。

7　在米英国大使がトランプを酷評した電報が漏洩　
トランプが不快感を表したとか。辞任必至とみていましたが3日で結論が出ました。英国政府、外務省の中での陰謀説があります。年内が任期でその延長を阻止したい向きが仕掛けたものでしょうがインパクトが強すぎて、即辞任になりました。英国はメイにしてもその他の政治家にしても陰謀が好きです。スクリパル事件で英国は何を得たんでしょう。

10　韓国への日本からの輸出規制。
詳しくは追っていません。他の供給源を探すだけでしょう。日韓の交渉の様子が流れていますが、議論になっていない。

12　ベネズエラ
現政権は、米国戦争屋の仕掛けを我慢強くかわしています。衝突を避け、時間がグアイド派の勢いを削ぐのを待つ方針。ロシアが軍事面だけでなく外交面、反乱勢への対処でも助言していますね。米国につけいる口実を与えていません。政府側と反政府側が交渉を持ちました。これからも交渉の場を持つことになったようです。

13　米国がドイツにシリアへの陸上部隊派遣を求めましたが、ドイツは断りました。ドイツは、米国と一線を画した政策を維持しています。

14　イラク軍の将校がCIAのエージェントにイラク軍基地の場所を緯度経度で教えていたと伝えられています。アルバクダーディの消息についてイラク情報機関職員を情報源だとするかく乱情報が繰り返し流されました。イラク国内で国会議員の汚職を指弾する声が現職の閣僚から出たことがあります。フセインのころから汚職体質はあったのでしょうが、大変強いものがあります。米軍は最後はカネで何とでもなると見ている節があります。

15　アフガニスタンでテロが続いています。米軍を導き入れる役を果たしたカルザイの罪は大きいです。日頃彼がニュースに登場することはありません。

16　ツイッターのタイムラインが選挙関係で埋まっています。
個人的にはあまり期待できないのではないかと思っています。落ちるところまで落ちないと方向は変わらない。

17　近くドイツ銀行の破綻を契機に世界の金融システムが大揺れになり、預金封鎖ではなく預金削減がありうると警告する論者もいます。確かに10億円も預金している人は預金削減ではたまらないと考えるでしょう。でも1,000万円までは保護されるんじゃなかったでしょうか。預金削減だと触れ回る人がいて、そりゃ大変だと目を凝らして記事を読んでいる人、みんなそんなに大口預金者なの？　素朴な疑問です。もっとも日本の今の政府は当てにならないからいつ何がホゴにされるかわからないというのは確かですが。

18　フランスの農村部で新生児に先天奇形が多発しています。原因は、まず農薬。

19　米国のフロリダで海に保養に来ていた家族の父親が朝高熱を発し、人食いバクテリアに感染したようで48時間でなくなりました。がんを患っており免疫機能が低下していたのではないかと推測されています。海水にも人食いバクテリアは生息できるようです。

韓国で回転すしを食った男性がやはり人食いバクテリア感染だとされましたが、これはおかしいです。

20　日本の総理がトランプの使いとしてイランのハメネイ最高指導者にあった時の様子がハメネイの口から語られています。日本の報道には載ることのない情報です。まるでパシリだとの印象も強いです。

21　米国がクルドのSDFを使ってシリアの領土のうちユーフラテス川から東の部分を分割させようと画策し、サウジ、UAE、イスラエルがこれを後押ししています。SDFの勢力拡大を食い止めたいトルコは、サウジ、UAEとの衝突も辞さない構えとされています。カショギ事件でさんざんやられまくったサウジはトルコ憎し。どうせテロリストを使った戦いでしょうが、衝突があり得るでしょう。

22　ドイツの研究所に勤める米国分子生物学者の Suzanne Eaton がクレタ島での国際会議に出席し、失踪。ナチの時代に作られた洞穴の中で窒息した状態で発見された。これは大きな陰謀ですね。Suzanne Eatonの業績を調べれば事件の背景がわかるでしょう。

23 米国が台湾向け武器輸出の許可を出し、中国がこれに関係する米国企業に制裁を課すと述べています。中国と台湾が大砲やミサイルを打ち合うなどとても考えられません。彼らはそんなバカではない。ただ、中国は台湾の動きが他の地域に影響することだけは何としても避けたい、そういうことで強く反応しているのだろうと思います。

・・・・・・

4　グルジアで野党傘下のテレビ局のホストが番組開始から1分程度ロシア語でプーチンとその両親（故人）に対して罵りの汚い言葉を連ねてスピーチをし、市民が多数テレビ局に抗議に集まり、テレビ局は翌朝まで電波を止めました。この前は、ロシアの議員が議会レベルの交流のため訪問した際に抗議運動が起きています。南オセチア問題が尾を引いています。ロシアは、グルジア行きの商業フライトを止めているそうです。グルジアはロシア人にとって手近な保養先だったはずなのに。

5　イスラエルの在ブラジル大使が大統領と食事をした画像が掲載されたのですが、ロブスター料理であったためその皿の箇所に墨を塗って見えなくする処理が行われました。あまりに見え見えの安易な処理で笑いを誘っています。ユダヤ人は、宗教的戒律からでしょうか、shellfish　甲殻類は食べないんですね。

ロブスター料理なんてうまくもないのに。
イスラム教徒は酒を飲みませんが、外国にいるときには飲む人もいて酒にはとても強いです。

6　フィナンシャルタイムスのプーチンインタビューは、ツイッターでも取り上げている人をまだ見かけません。ホントに本ブログ独占ネタになるかも。

8　トルコ警察がカルホルニウムを押収
　押収されたカルホルニウムの量からするとすごい金額です。本物とは思えないのですが、なぜ当局が本物かどうか確認しないまま公表したのでしょう。いろいろな放射性物質が流通しているのではないでしょか。それゆえそういう放射性物質をひそかに隠し持っていても警察は見つけて没収するぞというメッセージなのかと思います。

9　ボーイングの製造過程のコストカットを目的とした手抜き。
深刻なようです。ボーイングの他の機種でも不具合が出ていたんですね。

11　香港の抗議行動
米国や英国からカネが出ています。中国はうまく切り抜けました。この動きを盲目的に称賛、支援していた人のツイッターフォローをはずしました。国際情勢の読み方が甘すぎる。

Wifiは精密機器の故障を呼ぶ

リアルタイム線量率測定システムの管理を1年以上続けてきた結果、どうもWifi使用の場で故障が多いような気がしている。

リアルタイム線量率測定システムの設置環境は個別に詳しくは教わっていない。当初はすべてWifi利用を前提としてシステムを配布していた。

その時からシステムの稼働が安定しない事例があり、システムの撤収を余儀なくされた例があるが、これまでに4件を数えている。1件ではスティックパソコンが故障し、画面が映らなくなった。

その後有線接続をお願いしてきており、Wifi接続は減ってきているが、やはりWifi接続の環境でスティックパソコンの不調がある。

一般に言われているが、USBメモリーやSDカードが壊れることも多い。Ｔ社のものが特によくないとの説もあるがそこはわからない。

管理人は、スティックパソコンにインストールすべきソフトやバックアップファイルをUSBメモリーに入れてスティックパソコンの調整の際に使っているが、昨日は、バックアップファイルが壊れていることが判明。電源を通じたままの機械に抜き差しするから電気的なショックで壊れることもあると思う。

パソコンの回復用ディスクイメージをUSBメモリーやSDカードに保存する場合があるが、いざというときに使えないこともありそうだ。全く使っていなくても、Wifiの電波でおかしくなることも十分にありうる。現にスティックパソコンの基盤回路がおかしくなったりしているのだから。

常用パソコンのファイルを回転式のディスクにバックアップをとっているが、これが目下利用可能な方式の中では最も安上がりで確実なようだ。もつと頻繁にやらないといけないが。

スティックパソコンは電気消費量も少なく、リアルタイム線量率測定システムのように負荷は軽いが24時間稼働のシステムには最適と考えているが、有線LANアダプターの電気消費量が多いらしく電圧が下がってしまうのが悩みの種だ。これからはモジュラージャックのついたミニパソコンに切り替えていかなければならないのかもしれない。

先立つものは資金手当て。いろいろ考えなければ。

管理人は、高価な電磁波測定器は、アルミのツーボックスに保管している。2台で5万円したからWifi電波にやられて壊れたら泣く。今は自宅ではWifiは使っていないが。

Wifiを有線接続に切り替えるための助言を何件かやりましたが、遠隔助言では難しいですね。現場に行ってやるほうがよほど楽です。どうせ一回やれば済む話なので、テクニカルタームなど覚えてもまた使うことはほとんどないでしょうし。

ただ、ある程度知識のある方は、こんな方法があると告げて、機械を手配してやれば、ご自分で実現する方もおられます。必ずしも若くはない方でもそうです。今は、ソフト的に面倒なのは、モバイルルーターなどの設定をパソコンから行う場合だけで、あとはいろいろいじらないとつながらないということはあまりありません。

有線LANの設定は今はほとんど介入する余地がありません。Wifiの設定よりも比較にならないほどに簡単です。

不調となり、数カ月取り外していた液晶モニターが調子を回復しました。考えられる原因は電磁波です。Wifiを止めました。

住みたい街 住みたくない街 佐倉市と成田市は共通の要因がある？

資料は各県庁が毎月発表する人口動態統計。人口10万人以上の都市を集計

2019/5以前12カ月平均の10万人当たり死亡率から2018/5以前12カ月平均の10万人当たり死亡率を引いてみます。この1年間でどれだけ死亡率が上がったか、下がったかわかります。


お知らせ
産院、葬儀場、幼稚園、介護施設への投資を検討中の方に
広狭様々なエリアでの新生児や死亡数の見通しについて助言承ります。
コメント欄からご照会ください。有料です。

‘Bad reaction to a bad decision’: French FM upset with Iran’s uranium enrichment, fears war with US

RT2019/7/14
‘Bad reaction to a bad decision’: French FM upset with Iran’s uranium enrichment, fears war with US
The US was wrong to withdraw from the Iranian nuclear deal, but Tehran’s response, to enrich uranium beyond the limits set in the accord, is a path to war, French foreign minister Jean-Yves Le Drian has said.

"The situation is serious. The rise of tensions could lead to accidents” between the US and Iran, Le Drian warned.

Tensions have only been mounting between the two countries since May, after Washington beefed up its military presence in the region. The fears of a war were in the air a number of times, including when US blamed Tehran for attacks on oil tankers and Iran shot down a US surveillance drone. Donald Trump said he’d even ordered airstrikes in retaliation, but had called them off at the last moment. The US’ closest ally, the UK, is also holding an Iranian super tanker now, over claims that it was delivering oil to Syria.

“The fact Iran has decided to pull back from some of its engagements on nuclear proliferation is an additional worry. It is a bad decision, a bad reaction to another bad decision, that of the US withdrawal from the nuclear deal,” Foreign Minister Le Drian lamented.

（略）

The French FM said that in either Washington or Tehran “no one wants war” but added that “there are elements of escalation that are worrisome.”

“Iran gains nothing from withdrawing from its engagement (with JCPOA). The US also gains nothing if Iran gets nuclear weapons, so it is important that de-escalation measures are taken to ease the tensions,” he suggested.

Le Drian’s words echoed the joint statement by the leaders of the UK, France and Germany, released on Sunday and also calling for dialogue.

London, Paris and Berlin said they were “extremely concerned” at the “risk that the JCPOA further unravels” due to US sanctions, Iran’s decision to enrich extra uranium and the continuing deterioration of the security situation in the Persian Gulf.

The European nations underlined their “continuing commitment” to the Iranian nuclear deal, saying that “the time has come to act responsibly and seek a path to stop the escalation of tensions and resume dialogue.”

Tehran previously accused EU countries of ditching their obligations under JCPOA in the face of US sanctions.

あるサイトを開けてあなたの現在地を地図上に表示させることができます

GPS付きのスマホをお使いの方、あなたが今どこにいるかは、容易にかなり正確に知ることができるんですよ。

もちろん、GPS付きスマホで地図を開ければ、現在地が表示されることが普通でしょうが、あなたのスマホ端末ではなく他人が別のパソコンから、あなたのスマホのGPSデータを使って地図に現在地を表示させることができることが理解できる例です。

簡単に言うと、あなたのスマホのIPアドレスを誰かが知った場合、あなたの居場所をかなり正確に容易に把握できるということです。

やってみますか？

https://web-designer.cman.jp/javascript_ref/others/gps/

または　CMANで検索して　このサイトの「JavaScriptで位置情報(GPS)取得」というページを出します。

ページの下のほうにある　「あなたの位置を取得」から始めます。
途中で位置情報を使わせるか聞いてきますので、許可します。許可しないと位置が把握できません。

あとは、画面の指示に従ってGoggleの地図上にあなたの現在地を表示させることまでできます。

このサイトは、訪問者のIPアドレスを把握していますから、こんなに手際よく簡単にできますが、要するにIPアドレスが分かり、それとつながることができればこのようなことは簡単にできるということですね。

徘徊老人にGPSスマホを持たせて現在地を把握するシステムがあるようですが、極めて簡単なんですね。

このような徘徊追跡システムでは、位置情報の利用を常に許可していますが、アンドロイドスマホではいろいろなデータをアプリに使わせるか聞いてきます。そんな中にこの許可取得が紛れ込んでいたら位置情報が使われてしまうことはあり得ます。

犯罪者の追跡にも使えるし、集団ストーカー行為でも追跡に使われるかもしれません。

いやね、なんでこんなことをやったか、知ったかというと、スマホのIPアドレスは電源を入れるたびに新しいIPアドレスが割り当てられているはずだと思っていて、それを確認しただけなのです。

スマホのIPアドレスを知るためにこのブログにコメントを書いたりした（コメントを書くとIPアドレスも記録されます）のですが、もっと簡単に自分のIPアドレスを表示してくれるサイトがあるはずと探していたら行き当たりました。

ある方が、ルーターを導入するのにうまくいかなくて、付属のCDを使ってIPアドレスを設定するんだと言っておられたので、すごいプロと驚いていたんです。

でもね、IPアドレスはプロバイダーが割り当ててきます。携帯電波なら携帯会社ですね。そうでないと彼らは自分の管理する正しい通信相手かどうかわかりませんから。そして個別の端末は、そのIPアドレスを世界中に張り巡らされたインターネットの住所、識別番号として使っているのです。モバイルルーターや固定式のルーターを使うのに自分でIPアドレスを設定してもつながらないと思います。かえっておかしくなるんじゃないかと思っているんですが、試行錯誤も勉強のうち、見守っているところなんです。

（自分で好きなようにIPアドレスを作ってそれでインターネットの世界に入っていけたら、正規のIPアドレスの通信を横取りすることが可能になりますから、それはできないようになっています）

スマホ、特にアンドロイドスマホは、個人情報吸い上げ機だと何度も書いてきましたが、理解できない人が多いようです。個人情報が知られてもかまわないというお考えなら別にいいのですが、あなたの無警戒なスマホ利用を通じてあなたの通信相手の情報も流出してしまうこともありますのでね。

イラクでは、米軍がISIS幹部の携帯電波を追跡してドローンで殺害した例があります。端末の電話番号やIPアドレスが把握できれば、こういうことは簡単なのです。この攻撃のとき、巻き添えで亡くなった人が何人もいたんですよ。

今の日本では、集団ストーカー行為の巻き添えで電磁波を照射されたりする危険は現にあります。

‘Worse Than Chernobyl’ Security Scare at UK Nuclear Waste Plant

SPUTNIK2019/7/13
‘Worse Than Chernobyl’ Security Scare at UK Nuclear Waste Plant
The UK’s sprawling nuclear processing Sellafield plant in Cumbria has a powerful claim to fame, dubbed the “most hazardous industrial building in western Europe".

There have been 25 safety breaches reportedly logged at the huge Sellafield nuclear waste plant in the UK over the past two years, according to The Sun on Sunday.

The cited incidents include radiation ominously leaking from a water pipe, a nuclear waste container for some reason not welded completely shut, spilt uranium powder and a bust pipe found to be leaking acid, to name just a few.

Logs show a bomb squad was summoned in October 2017 after potentially unstable chemicals sparked a scare, while just a month later it was revealed that a worker had been exposed to a low level of radiation.

Earlier this year, when a high-voltage cable was sliced, causing a power loss, the Office for Nuclear Regulation was swift to hit Sellafield with an improvement notice.

The Cumbria compound has a 140 tonne plutonium stockpile and takes in radioactive waste from the UK’s working reactors.

As bosses insist nuclear safety is an “overriding priority”, the 6km long, razor-wired site has, nonetheless, been dubbed the most hazardous place in Europe.

Locals live in constant fear of a serious incident happening there, said Janine Smith, from the campaign group Cumbrians Opposed to a Radioactive Environment.

“One safety breach is one too many. There just shouldn’t be any. Just one error could be catastrophic. The buildings at Sellafield are all so close together that if something was to happen at that site it would be a disaster. It could be worse than Chernobyl”, said Smith.

In response to the nuclear security scares, Sellafield Ltd said it is “never complacent about safety."

"None of the events recorded in the past two years have been above the lowest level of classification. In line with our commitment to openness and transparency, we investigate all incidents and report details on our website,” said a spokesman.

The Chernobyl disaster occurred on 26 April 1986 at the No. 4 nuclear reactor in the Chernobyl Nuclear Power Plant, near the city of Pripyat in the north of the Ukrainian SSR. The meltdown generated a blast equivalent to the detonation of 500 nuclear bombs when a reactor exploded and burned.

It is one of just two nuclear energy disasters rated at the maximum severity level of 7, with the other being the 2011 Fukushima Daiichi nuclear disaster in Japan.

Trump Ditched Iran Deal to Irk Obama in ‘Act of Diplomatic Vandalism’ Claims UK Envoy in Leaked Memo

SPUTNIK2019/7/13
Trump Ditched Iran Deal to Irk Obama in ‘Act of Diplomatic Vandalism’ Claims UK Envoy in Leaked Memo
On 12 July UK Metropolitan Police opened a probe into the leak of excerpts from confidential cables that UK Ambassador Kim Darroch had sent to London in which he described the White House as "uniquely dysfunctional" and described US President Donald Trump as “inept, insecure and incompetent.”

Britain's ambassador to Washington Sir Kim Durroch believed US President Donald Trump pulled out of the landmark Iran nuclear deal for "personality reasons", because it was associated with his predecessor in the Oval Office, newly-leaked memos seen Saturday night by the Mail On Sunday claim.

"The administration is set upon an act of diplomatic vandalism, seemingly for ideological and personality reasons - it was Obama's deal," ambassador Darroch wrote in a diplomatic cable in May 2018.

According to the top secret "diptel" - or diplomatic telegram, the UK envoy had suggested to Downing Street that the US President wanted to ditch the deal because it had been brokered by his predecessor Barrack Obama.

The newly-leaked Iran memo was sent by the envoy in May 2018, after Boris Johnson (who was then Foreign Secretary) had been sent to meet up with President Donald Trump in a bid to dissuade him against pulling out of the Iran nuclear deal, writes MailOnline.

In a cable sent afterwards, UK Ambassador Darroch claimed the US President’s team was split over its decision on the deal, blasted the White House for lacking a long-term strategy.

According to the leaked cable, Sir Kim told Boris Johnson:

"The outcome illustrated the paradox of this White House”. "You got exceptional access, seeing everyone short of the president; but on the substance, the administration is set upon an act of diplomatic vandalism, seemingly for ideological and personality reasons - it was Obama's deal.”

The envoy also suggested the White House lacked a “day-after” strategy on what the next steps should be after withdrawing from the Joint Comprehensive Plan of Action, as the deal was called.

The cable was part of a second batch of leaked memos published by the Mail on Sunday, the first of which led to the resignation of Darroch on 10 July.

A first batch of bombshell leaked memos by the UK envoy last weekend caused major turmoil between the UK and US.

In the cables, which were first published by the Mail on Sunday newspaper on 7 June, Sir Kim Darroch had described the US President as "inept", "insecure", and "incompetent" in messages sent to London, adding that Trump was "uniquely dysfunctional and his career could end in disgrace".

This prompted Donald Trump to burst out in a spate of tweets, branding the ambassador a "pompous fool" whom he would no longer deal with. He also put all the blame for the mess caused by the leak on outgoing Prime Minister Theresa May.

​"The good news for the wonderful United Kingdom is that they will soon have a new Prime Minister", he tweeted on Monday.

The UK ambassador resigned on Wednesday, saying it was "impossible" to do his job.

As the UK government launched an investigation into the leaks, police are also looking into a potential breach of the Official Secrets Act; local media reported Sunday that the suspect has been identified, yet not named by UK police.

Back in 2015, the US, China, Britain, France, Russia and Germany signed a deal with Iran to limit its nuclear programme in exchange for a partial removal of international economic sanctions, with then-US president Barrack Obama helping broker the arrangement between Tehran and the West.

Donald Trump had long been critical of the deal, claiming it had stopped short of curbing Iran's ballistic missile programme, and pulled the US out of it on 8 May 2018.

フロリダの海岸で泳いだ男性が48時間後に人食いバクテリアで死亡

SPUTNIK2019/7/14
Man Dies From Flesh-Eating Bacteria 48 hours After Swimming at Florida Beach
Vibrio vulnificus is found in high-salinity, brackish waters with warm surface temperatures. It can be found in streams off of the Gulf Coast and in southern states like Louisiana and Texas, especially between May to October.

A Florida Woman has taken to Facebook to warn others that flesh-eating bacteria is not an urban legend but a real thing which took her father’s life 48 hours after swimming in Florida waters.

In the post, Cheryl Bennett Wiygul of Niceville cautioned others that: “Flesh Eating Bacteria sounds like an urban legend... let me assure you that it is not.”

Recalling her seemingly joyful family holiday, “We had a blast,” Wiygul said, describing the week prior to the tragedy.

Wiygul’s father, Dave Bennett, travelled from Memphis to visit his daughter and her mother for a holiday.

She said that they had all been enjoying their day of jet ski riding and “throwing the ball around in the water” at Rocky Bayou, where Bennett got infected.

“We were out in the bay on the boat near Crab Island, went to the beach in Destin twice, splashed around Turkey Creek, swam in Boggy Bayou, in our pool and then on Friday we spent the day at Rocky Bayou,” she added.

“We left around 4:00 p.m. Daddy stayed up late Friday night and watched a movie. He was happy and talkative, seemed to feel fine as he did all week.”

However, Bennett awoke Saturday morning with a serious fever and the family decided the best thing to do was to “get him checked out” given his history with cancer and a vulnerable immune system.

Wiygul admitted in the post that she had heard the story of “a 12-year-old girl contracting bacteria that turned into necrotizing fasciitis (flesh eating bacteria) in Destin started circling around.”

Wiygul explained that she didn’t want to believe it as her family loves the water.

“My Dad didn’t have any open wounds. He had a couple places that were practicality healed small scratches on his arms and legs that I made sure were super sealed up. My mom religiously sun-blocked him. We were taking precautions and we were good, so I thought,” she added.

She explained that her father Bennett “battled cancer for many years” but he had “been in the water several times, so it didn’t seem like a risk” to go swimming, Wiygul said.

Her father passed away 48 hours after their trip to Rocky Bayou.

Wiygul praised the doctors for trying to save her dad and taking him back to Memphis hospital “immediately” around 8pm, but there was still nothing that could be done.

While her mother helped him get changed into his hospital gown, she spotted a “swollen black spot on his back” which was not there before.

Wiygul told her mother to inform everyone that he had contracted necrotizing fasciitis, but the replies she received were that the media had blown the rumour out of proportion and that it was likely “staph” and that they would not biopsy it.

Following a doubling in size of the blotch as well as the emergence of new marks all over his skin, Bennett became septic and his blood began to turn toxic, affecting his vital organs.

“They said his organs were too damaged and his blood was too acidic to sustain life. He was gone by Sunday afternoon.”

It was later confirmed by lab results that Bennett had contracted “Vibrio vulnificus, which manifests into necrotizing fasciitis (flesh eating bacteria) ultimately leading to sepsis,” as Wiygul explains.

She went on to say: “I didn’t realize he shouldn’t be in the water with his immune system. I feel like I should have known and that is something I will live with for the rest of my life.”

“I do believe if there was a simple sign posted about the risk of swimming with an open wound or an immune disorder, we wouldn’t have let him get in.”

This case follows other incidents of Florida swimmers contracting flesh-eating infections.

A 77-year-old woman died as result of necrotizing fasciitis in June after swimming in Florida waters.

The Okaloosa Board of Directors confirmed in a post on Saturday the Health Department has no confirmed “any deaths due to flesh eating bacteria” and will be re-opening their beaches to the public after Storm Barry passes.

「山形三区」

おはようございます。
「山形三区」の数値についてですが、これは多分新潟の原発が中越地震の時にかなり損壊したことが関係しているのではないでしょうか？　隠蔽しまくった結果それほど重大事案にもなりませんでしたが、当時の新潟県知事が福一事故後に東電に対してずいぶん強硬な立場をとっていましたよね。（潰されましたけど・・・）
実はカナリア体質のわたしが福一事故の時の反応よりももっと以前のほうがずっとずっと酷かったのを記憶しているのです。当時は原因不明で終わりましたが、今思うとあれは完全に被曝反応でした。

あの時の影響にさらに福一被曝が重なれば数値が悪化の一途を辿るのは当然かもしれません。
被曝は累積していくものなのですね。

・・・引用終わり・・・

このブログ管理人は、柏崎刈羽原発の事故については、ほとんど知識がありません。事業主体の隠ぺい体質がすさまじく、過去の記録を見てもどこまで信用できるのかおぼつかないからです。それに原発事故のひどさの度合いは放射能の測定結果によるしかないのですが、それが決定的に不足している。特に地方ではそうです。個人で運用管理している例がほとんどない。

中越地震は　2004年10月23日


中越沖地震が　2007年7月16日 月曜日 10時13分23秒


放射能漏れがあったとされているのは、中越沖地震ですね。今も、一部の方が当時の記録などを再吟味して新しい事実を発掘する努力を続けています。しかし、線量率のグラフとしては、上のもの程度しか利用可能なものがないのです。

この事故のあと、事業主体の職員が出張してきても地元の魚には手を付けなかったという話があります。汚染水が海に流れ込んだのは事実なのでしょう。ただ、山形3区まで福島第一原発事故時のような強いプルームが流れてきていたかは、それを確認する手段がありません。

管理人は、それよりも、日常的に、特に冬季により多く志賀原発や若狭湾の原発から放出されている放射性物質が西風に乗って日本海側に流れてくるもののほうがよほど影響が大きいだろうと考えています。1日だけ24時間0.4μSv/hのプルームを吸うよりも、10年間にわたって半年間0.05μSv/hのプルームを吸い続けることのほうがよほど影響は大きいです。正しくも指摘されておられるように「被曝は累積していくものなのです」から。


日頃、空間線量率の変化で目立ったこと気づいたことをお伝えしていますが、中部以北の日本海側の線量率上昇を取り上げることが多いのは、それだけの危険性を持つと管理人が考えているためです。

なお、志賀原発で1999年6月18日に1号機で臨界事故が起きています。志賀原発はその意味で大変心配な原発です。

次の画像は、志賀原発1号機の原子炉だそうです。1号機の出力は2号機の半分以下ですから2号機の原子炉はこれの倍以上の大きさがあるでしょう。臨界事故は1号機で起きています。能登半島がほぼ全域にわたって湿度100％になったそうです。


環境の汚染はなかったとされていますが、能登半島の空間線量率はすぐ上がります。

フランスの農村で子供の先天的奇形が出ているようだ 次は日本だろう

警告：このブログの記事に怖い話が増えています。対応しきれないと当方に苦情を申し立てられてもお門違い。怖い話が嫌なら、このブログを見ないことです。

RT2019/7/14
Parents of French babies born with deformities angry after official probe yields no answers
A much-delayed government report failed to identify the cause in a spate of arm malformations across France, and despite calls for a more in-depth study, scientists say a definitive explanation may never be found.

Commissioned last year, the 265-page report examined 18 cases of congenital deformities since 2007 in four different regions across the country, studying whether they were linked by a common cause, such as environmental pollution, toxic drug exposure, or genetic damage.

“Scientific studies screening, questionnaires and local environment testing have been conducted by Sante Publique France which has not identified an obvious cause,” the public health body, which had been asked repeatedly about the case by RT, said in its summary.

The commission did admit that there is a “cluster” of cases in the commune of Guidel in the north-western department of Morbihan, where three babies missing arms were born in 22 months. But for the region of Ain in the east of the country, where eight such babies were born between 2009 and 2014, researchers said there was no statistical anomaly or telling pattern.
Pesticides blamed

But parents and activists who were present during the unveiling of the report were not satisfied, with some saying that only a superficial study was conducted, that some cases were excluded due to arbitrary cut-off points, and that the criteria for why some cases were dismissed as statistical noise were never explained.

“Exactly the same deformity, it never happened in the history of deformities,” she said following the report presentation. “The probability that it is linked to chance is more than infinitesimal. We are facing a possible health scandal.”

It is notable that the investigation said all the pregnancies occurred in the vicinity of growing cereal crops.

“We need to bring together specialists to define what kind of studies we need for this type of reporting, but the answer so far is to say: ‘We do not want to know what kind of studies because we do not want to study,’” Amar said. “And that is irresponsible.”
Needle in a haystack


Field tests are poised to continue, with another report expected at the end of the year.
But there are reasons for believing that even with the best of intentions and sufficient resources, answers may be hard to come by.

One of the problems is the sheer rarity of such malformations. They occur on average in 1.7 cases each 10,000 births, and while several more cases look drastic, they could still just be a relatively random blip. Additionally, with so few cases, it gives doctors fewer children to examine among whom shared explanations could be located.

With many of the children now several years old, the evidence for whatever may have affected their mothers during pregnancy may also be long gone, particularly as the researchers don’t actually know what exactly they are looking for.

In addition to that, only 20 percent of France’s population is covered by registries that record deformities, meaning that even the true scale of the problem, or if it even exists, is impossible to ascertain without overhauling the medical records system, and collecting new data from millions.

Isabelle Taymans-Grassin, mother of another child born in Morbihan without a hand, says that while they are not giving up their fight, they despair at the chances of ever proving a certain link or punishing a culprit.

“Accountability will be impossible to find,” she said.

RT2019/2/3
Phantom investigation? France delays report on mystery cases of babies born without arms
France's public health agency has postponed the release of a report on an investigation into the abnormal numbers of babies being born without arms in rural regions − a medical mystery which has baffled experts.

Three infants were born with no arms between June and November 2016 within a 30km radius of Vitrolles in the Bouches-du-Rhône region. That followed another cluster of cases near the area of Ain, where eight babies were born with the defect within a 17km radius. Similar cases have also been observed in other regions of rural France.

A nationwide investigation into the phenomenon began last October and the government had promised an update by January 31, but that date was suddenly pushed back − and the parents of affected children are becoming impatient and suspicious.

In an open letter to public health officials, a group of parents expressed doubts about the ongoing investigation and said their questions have “never had clear answers.” They accused the government of focusing on explanations which have already been dismissed by another public health body which researches cases of malformation.

Santé Publique France, the national health agency, previously conducted an investigation before the latest spate of cases − but that investigation concluded that there had not been an excessive level of incidents in Ain and that no further investigation was needed. Other experts, however, said the number of cases in Ain was 58 times the normal statistical amount.

Remera, the health body which looks into instances of malformation, carried out its own investigation in 2018. As part of it, mothers were interviewed with a “very extensive questionnaire” about their lifestyles to see if there were any similarities between their pregnancies. This led doctors to dismiss genetics, drugs, and alcohol as potential causes for the missing limbs.

Emmanuelle Amar, the director of Remera in the south east of France concluded that the “only thing they have in common is that they all live in a very rural area.” Remera therefore dismissed the likelihood of the malformations as being down to chance − as the government agency previously suggested − as “more than infinitesimal.”

Remera believes that harmful pesticides in wide use in rural areas of France are the most likely culprit. The mystery remains unsolved, but the possible link to agriculture is given weight by the fact that around the same time the cases were observed in Ain, several calves and chickens were born with missing limbs in the area. Amar told RT that authorities didn't want to listen to Remera's concerns, however.

Aurelie Bingler, the mother of one girl born without her hand, also spoke to RT. “I want to know why she was born like that, because mothers blame themselves. We think it may come from us or that we did something wrong,” she said. Bingler believes, too, that there is probably a link to farming.

We are surrounded by agriculture, fields, so we naturally wonder about the use of pesticides. Why doesn't it happen to people who live in the city? There must be a link to agriculture.

Former French environment minister Corinna Lepage told RT there was probably a “fear of discovering that the causes could endanger a number of economic interests.”

RT2018/11/1
Pesticides? Genetics? France launches probe after more birth defects cases revealed

RT2019/1/16
EU approval of glyphosate weed killer was based on ‘plagiarized’ Monsanto studies, report finds