ずくなしの冷や水

2020年04月05日

今週は国内で混乱が始まるだろう 

今週は、国内で混乱が起きる恐れが大きいです。急激に感染者が増えています。2020/4/3、4/4も各地で多数の感染者が判明したようですが、厚生労働省のデータは2020/4/3の18時現在。
国内の発生状況
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000618764.pdf

皆さん、新コロナウィルスの情報をどうやって得ているんですかね。
テレビですか。こんな人がテレビに出ているんですよね。




それでは、状況はわからないし、どう防御すべきかもわかりませんね。

毎日新コロナウィルス関係の記事でなによりも空気感染の防止が大事と書いていますが、そのように書いている人はあまり見ませんから、このブログは異端なんだと思います。

でも、海外のニュースや映像を見ていれば、防疫などに従事する人は、何よりも空気感染に注意しています。中国からの情報でも武漢の市場で15秒間立ち話をして感染したという例が早くから伝えられていました。

日本の専門家と自称する人たちはそれを甘く見ていました。なぜまだ満員電車が止まらないのか。米国にまで呆れられる始末。
専門家の発言を見て、この人たちは何の専門家と疑問に思いますし、こんな愚鈍なやつらに殺されたくないと強い焦りを感じます。

※ Hiroshi Nishiura@nishiurah氏の2020/4/1のツイート
呼吸が苦しいのに助けられず死んでいく人が出る。助けてほしいのに病院が溢れる。助けたい医師や看護師も数多く感染する。近しい親族や好きな人の安全が守れない。そんな事態が十分に想定されます。そんな事態でも、僕と押谷先生でクラスター対策でやったように、僕は日本人を信じてます。5/7

意味不明。無能な「僕」は、早く退場しろ!

爆発的な感染増加は、来週中にも目立つようになると思います。そうなったとき、これまで身の回りに感染者がいなかった人でも、新コロナウィルスを身近に感じるようになるでしょう。コメディアンの事例が身近で発生するのです。

その時、幼い子供を持つ親、特に母親の動揺は大きいでしょう。今は、このブログの読者にはそういう方はおられなくなっていますので、無知でノーテンキな行動の情報も入りませんが、その分厳しい実態は遠慮せずに書けるのです。

※ 香山リカ@rkayama氏の2020/4/5のツイート
あるところで連日コロナの心の相談に携わってます。
「感染してるかもしれない。検査してほしいのにしてもらえない。恐怖でどうにかなりそう」という相談がとても多い。
検査数抑えて医療崩壊は免れたとしても(免れないだろうけど)、その前に不安や恐怖からメンタル崩壊する人が爆発的に増加しそう。

このブログを読んでメンタル崩壊しても責任は負えません。

2020/4/6から学校再開のところが多いようで反対の署名などを始めているところがありますが、そんなことでは間に合わない。保護者の判断で休ませれば済むこと。

日本では親が真っ先に責任を放棄している。

関西弁を話すニューヨーカーの女子
ほんまに聞いてほしい!️マジでコロナを舐めたらアカン


※ nagaya@nagaya2013氏の2020/4/4のツイート
日本はロックダウンと同時に徹底検査・隔離をやらないかもしれません。行動規制だけして発症ベースで医療対応。入院期間短縮のために感染末期でしか受け入れない。そうやって潜在感染者を一定割合以下にしとく方法。長期化必至です。感染者の一定割合は死亡するし、企業は倒産します。淘汰政策ですね。

現在の日本の人口10万人当たり陽性者約2人ですが、これが110人のドイツ並みに上がった場合に現在の県別分布傾向が続くとした場合に県別数値がいくつになるかです。

(別添1)新型コロナウイルス感染症(国内事例)の状況(累積)(PCR検査陽性者)(単位:人)

2020/4/3現在の数値を使ってみたら陽性者率をドイツ並みに引き伸ばす必要はなさそうです。


こちらに同じ計算をしたものがあります。
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000618979.pdf

人口10万人当たりの陽性者数を見ると、東京がトップでついで福井県なんですよ。

※ onodekita@onodekita氏の2020/4/5のツイート
検査件数は絞られているが、検査件数、陽性割合 をみれば、おおよそその地方の現状はつかめる。
東京、千葉、京都、大阪がやばそうだ。とくに東京は、もう現場はひどいことになっているだろう。なぜ、非常事態宣言を出さないのか、理解不能

posted by ZUKUNASHI at 18:53| Comment(4) | Covid19

歩く楽しさ 歩ける喜び 2019〜2020春

これは海外から送ってもらいました。


2019年秋、徘徊時に見る木々に今年は実が見当たりません。タラヨウ、ナンキンハゼ。ドングリはたくさん落ちています。

台風15号、19号の影響もあるでしょう。ナンキンハゼはその影響かもしれませんが、でも、タラヨウの実がないのはなぜ?

2020/1/2に訪れた誉田駅に近い公園のクロガネモチには、赤い実が一つもありませんでした。この実は鳥が食べますので、いずれはなくなるのですが、本当に一粒も残っていませんでした。

台風のせいなのか、1月に入ったためなのかはわかりません。
全体的に木に元気がなくなっている。そんな風に感じます。

このところ海外ニュースが多かったり、電磁波の実験があったりと体を動かさなかったことを反省し、2020/1/2は、風もなく外出しました。

新しい団地と少し古い住宅街との境目を歩きます。少し古い町のほうが植栽が多くて楽しめるのです。静かな町を歩いていくと労働着の専門店の看板が。最近このチェーンでよく買っています。少し見ていこうと向かいますが、道が行きどまり。ショートカットで道に出ようと空き地に出て草地を歩いていくと、民家のベランダでお兄さんが土いじりをしています。ブルーシートに載せた泥や土の塊のようなものを選別しながら大きなプランターのようなものに移しています。

何か大事なものを植えようとしているんだろうか?

近寄ってみると、土や泥ではありません。お兄さんに聞くと「アイ」ですと教えてくれました。はーん、これが藍なんですか。

藍はタデ科の草本です。お兄さんが選別していたものは、藍玉にする前の「スクモ」と呼ばれるもののようでした。

このお兄さんは、畑で藍を種から栽培し、収穫し、発酵させ、自宅の工房で染めています。

このお兄さんの作品です。右側のシャツは縫い糸が白いままです。縫い糸は化学繊維のため染まらないのだそうです。

きれいな色でしょう。肉眼で見た時より色が濃く出ているかなと感じます。

こちらは絞りです。風が吹いて揺れたためにピントが合っていません。


工房は手作りだそうです。コンパクトな小屋にふつふつと発酵した藍を入れた容器が備えられ、電気毛布に包まれています。発酵に最適な温度に保つためです。

工房の中は極めてシンプル。匂いもほとんどない。薬品らしきものも見当たらない。味噌蔵の小屋のような感じ。ただ、出入りのドアが大きい。洗浄を外でやるからです。

このお兄さんは、何でもできますね。大工仕事、農業から微生物培養者も。これからはマーケッティングやデザインも学んでほしいところです。

化学物質過敏症の方には、正藍染め(しょうあいぞめ)は、良いかもしれません。藍の発酵作用で液体がアルカリ性になり、それが空気と触れて化学反応を起こしてあの色を出すのだと聞きました。薬品は使いませんから。

台風の被害はこの地域でもすさまじかったようです。現在。


2019/8月、この写真は上の写真の反対側から写しています。


ヤドリギだけが緑を残しています。この家の大谷石の塀も剥離が生じています。大雨の時は大谷石の塀のそばには寄らないようにしましょう。


神社にもお詣りしました。


2020/2/8は、徘徊と電磁波測定。この日、また遭難しました。疲れて歩けなくなったのです。いずれ思い出したら書きます。


2020/3/3、天気が良く暖かいので12kmコースに挑戦しました。仕事のない友人が同行してくれました。

駅から歩き出して間もなくの小さな公園から住宅が見えました。ベランダに屋根のある家とない家がありますが、福島第一原発事故後の経験からいうと、干し物をする場に屋根は必須です。降下した放射性物質が干し物に付着する度合いが格段に少なくなります。集合住宅のベランダは、プルームの流れてきた方向とベランダの向きによりますが、上に階があるところでは降下物は格段に少ないのです。


逗子市で道路の崖が崩れて女子高校生が亡くなりました。逗子市の例では石積みの石は大谷石のような種類の石だったそうです。上にもありますが、とてももろい。石積みの高い崖は前から苦手でしたが、さらに怖くなりました。お城の石積みの場所も近寄りたくない。


携帯電話の基地局アンテナ。1mW/m2ですからかなり強い。アンテナが3つあります。


梅は盛りを過ぎて早咲きの桜が咲いています。


ロドレイアです。最近よく見ます。


私の好きな道です。人が通らないこと、西側が開けて明るいこと、大きな赤松が四季を通じてきれいなこと、やはり木のない道は歩いていて楽しくありません。水田地帯は、この先はどんな景色?という期待感がないので、飽きが来るのが早いです。




もうすぐ目的地です。何とか歩き通せました。


2020/3/6、外出のついでに放射能を測定しました。アルファ線とベータ線も測れる器械を2台並べたタンデム方式で1台はガンマ線のみ、もう1台はアルファ線、ベータ線、ガンマ線に反応します。

葛西臨海公園の東端の護岸と林の間の草地です。込々で45cpm、ガンマ線のみで38cpm。


街中の駐車場、込々で78cpm、ガンマ線のみで42cpm。


この駐車場もだいぶ下がりました。測定箇所が違いますが、一時はこんなにありました。込々。2017/11です。


2020/3/25








最近は徘徊時でも人と話さないようにしています。ですがこの日は家庭菜園のおばさんと話をしてしまいました。反省、反省。4/5は天気が良ければ徘徊にと思っていましたが、結局出かけませんでした。また太りました。

2019年01月15日
そりゃ カネも払わないで田舎から野菜を送ってもらうわけにはいかないよね
posted by ZUKUNASHI at 18:15| Comment(5) | 日記

原油価格暴落対策は始まるか

OPEC+の会議を持とうという動きがあるようです。さて、ロシアはどう出る。財政上は今の価格水準はなんとか正常化したいところ。ただ大幅削減でも価格が大きく上がることは期待しがたい。ロシアは石油産業への投資が止まり、将来的に問題が招くことは避けたい、価格水準は国際的に受け入れられる水準にもっていこうとするでしょう。

[ドバイ/モスクワ 4日 ロイター] - 石油輸出国機構(OPEC)とロシアは6日に予定していた「OPECプラス」による減産に関する会合を9日に延期した。OPEC筋が4日明らかにした。原油価格急落の責任を巡ってロシアとサウジアラビアが対立していることが原因という。
同筋は協議の時間を確保するために6日のテレビ会議は9日に延期される公算が大きいと述べた。ロシアとサウジの対立については、依然として雰囲気は前向きと指摘した。ただ合意文書はできておらず、減産の基準とする水準などの詳細についても一致していないという。
「産油量を現在の水準から引き下げる必要がある。これが第1の問題で、危機前の水準に戻すことではない」とし「2番目の問題は米国も役割を果たす必要があるということだ」と説明した。

さてRT2020/4/3
MOSCOW (Sputnik) - Russian President Vladimir Putin will hold a meeting on the global energy markets with cabinet leadership, the presidential administration, and heads of the largest oil companies on Friday, presidential spokesman Dmitry Peskov said.
"Later in the day, he [the president] has one more important event planned. This is a meeting on the situation on the global energy markets. In fact, it will be the same format that happened before the president left for a regional trip, before the OPEC+ deal was derailed. Today, Putin will ... meet with the government leadership, the presidential administration, industry managers and our key oil companies, the heads of our largest oil companies," Peskov told reporters.

RT2020/4/2
Saudi Arabia won’t undermine Russia-US energy deal & risk facing oil price war on two fronts – market analyst to RT
If Moscow and Washington strike a deal to boost the sinking oil markets, Saudi Arabia had better stay out of their way, according to analysts who spoke to RT.
The US and Russia agreed to engage in energy talks earlier this week, as both the global coronavirus crisis and the oil row between Russia and Saudi Arabia sent crude prices into a tailspin. International benchmark Brent and US West Texas Intermediate (WTI) crashed to 18-year lows on Monday, but they have slightly recovered since then with the news of a possible deal.
The prices could plunge lower if no agreement is reached, analysts have told RT. According to Lipow Oil Associates LLC President Andrew Lipow, WTI could sink below $15 a barrel, and Brent below $20 a barrel. While the market cannot be stabilized without new output cuts, crude is unlikely to fall much lower, argues David Madden, market analyst at CMC Markets.
There is a huge possibility that the two sides will finally sign an accord to support the energy market, the analysts believe. It is especially vital for the US to keep its shale industry afloat to preserve jobs.
“So there is a good chance of striking a deal with Russia as a way to stabilize the oil market and protecting the shale industry,” Madden said in a phone interview with RT, adding that the upcoming election puts added pressure on US President Donald Trump. “He will do whatever it takes to ensure that the US economy is in the best shape” it could possibly be.
If Moscow and Washington come to an agreement, the role of the Organization of the Petroleum Exporting Countries (OPEC) and its de facto leader, Saudi Arabia, would be in question. However, the kingdom is unlikely to do anything about it, as it could then face political consequences, Madden noted.
“I don’t think Saudi Arabia would want to go down the road of having a price war with Russia and the United States combined,” the market analyst said.
However, the current oil market crisis – with demand on the downward spiral and countries running out of storage space – could be solved only by a joint effort, Lipow argues, adding that any energy accord should include Saudi Arabia.
“The demand is so low that the OPEC and non-OPEC members might simply be forced to curtail production because there is no storage for the extra supplies,” he told RT. “Saudi Arabia simply could continue producing as much oil as they want. So it’s important that Saudi Arabia is included because it’s such a dominant player.”

2020/4/2
Russia & Saudi Arabia Have Not Started Energy Talks Yet, Friday Negotiations Not Scheduled - Kremlin

トランプ米大統領、石油業界への支援巡り幹部と会合へ
[ワシントン 1日 ロイター] - トランプ米大統領は、新型コロナウイルスの感染拡大やサウジアラビアとロシアの価格競争で打撃を受ける石油業界への支援について話し合うため、業界幹部をホワイトハウスに招くと明らかにした。
また、ロシアとサウジ双方の首脳と最近話し合ったとし、価格戦争を終結させるため両国が「数日以内」に合意できるとの見方を示した。
トランプ氏は記者会見で「石油生産業者と3日に会談する。独立系石油生産業者とも3日か4日、または5日に会談する」と述べた。
「世界的に石油業界は打撃を受けている。ロシアにとってもサウジにとっても非常に悪い状況だ。両国は間もなく取引で合意するだろう」と語った。
トランプ氏の業界幹部との会合を最初に報じた米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)によると、会合ではサウジからの原油輸入に関税を課す可能性など様々な選択肢が議論される見通し。
WSJによると、3日の会合にはエクソンモービル(XOM.N)、シェブロン(CVX.N)、オクシデンタル・ペトロリウム(OXY.N)、コンチネンタル・リソーシズ(CRL.N)などの幹部が出席する。
オクシデンタルはコメントを控えた。他の参加企業のコメントは現時点で得られていない。
関係筋によれば、会合には石油精製会社や小規模産油会社の代表も出席する見通しで、連邦政府がすでに付与している陸上・海上の採掘権に対するロイヤリティーの支払いを免除する案などが話し合われるという。
米石油協会(API)はマイク・ソマーズ会長が出席するとした上で、現時点では、政府の補助金や石油業界に特化した介入措置を求めているわけではないと説明した。

毎日新聞2020年4月2日 08時47分(最終更新 4月2日 08時47分)
米石油企業が破産法申請 原油急落で経営悪化
米国で新型原油シェールオイルを生産するホワイティング・ペトロリアムは1日、米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を米裁判所に申請した。米メディアによると、最近の原油相場の急落を受け、経営が悪化したシェールオイル生産大手が破綻するのは初めて。

※ mko@trappedsoldier氏の2020/4/1のツイート
米露首脳の電話会談で、トランプはプーチンに原油価格戦争で助けを求めた。シェール産業を守るために、買い上げたがそれも限界。このままでは倒産、ジャンク債・ディリバティブバブルが破裂する!

[ワシントン/モスクワ 30日 ロイター] - 米ロ首脳は30日、電話会談を行い、両国のエネルギー相が世界的な原油市場を巡る問題について会談を開くことで合意した。ロシア大統領府が明らかにした。
ロシア大統領府によると、両首脳は世界的な原油市場を巡る現在の情勢について意見を交換し、ロシアと米国がエネルギー相を通して協議していくことで合意した。

Saudi Oil Industry at Risk as American, European Refiners Refusing Riyadh’s Crude – Reports
Oil prices collapsed to their lowest levels in decades in March amid coronavirus concerns and OPEC+’s failure to reach a deal on production cuts, which prompted Riyadh and its allies to open the taps.

Refineries in the United States and Europe are rejecting to accept any more Saudi oil, even at discounted prices, owing to a crude glut and lack of storage space, the Wall Street journal has reported, citing Saudi officials and oil traders.

Gulf Agency Company Ltd, a Dubai-based maritime logistics company, says buyers in India have also cut back on Saudi crude as that country has gone into lockdown to try to slow the spread of COVID-19. According to the company’s sources, at least 52 Indian ports have invoked a force majeure amid the outbreak, allowing them to cancel orders without incurring penalties.

Traders also told the WSJ that Russia – the oil exporter whose market share Saudi Arabia has been most keen to capture, has been able to compensate some of the decline in exports to Europe by redirecting them to China, a country where demand has been enjoying a slow recovery amid that country’s efforts to fight the pandemic.

Earlier, US-based financial analytics firm S&P Global reported that Saudi Aramco had topped up crude storage facilities near major refineries in Rotterdam in the Netherlands and Sidi Kerir in Egypt. The Rotterdam deliveries, S&P Global says, are part of a long-term effort by Saudi Aramco to increase the company’s crude oil market share in Europe, where Russian oil has traditionally been dominant.

According to WSJ, Saudi Arabia may need to cut prices even further as international benchmark Brent has fallen below even the discounted rates at which the country is looking to sell.


毎日新聞2020年3月26日 10時07分(最終更新 3月26日 10時07分)
トランプ大統領、原油減産要請検討 26日G20電話協議、サウジに 米紙報道
 米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは25日、トランプ米大統領が26日に開かれる主要20カ国・地域(G20)首脳の緊急テレビ電話協議で、議長国サウジアラビアに原油生産の抑制を呼び掛けることを検討していると伝えた。原油市場の安定化が狙い。
・・・米国は原油価格の下落が自国に大打撃を与えることを回避すべく動き出しました。

ソフトバンクGは、資産売却とか自社株買いとかいろいろな話が出ていますが、かなり状況は悪いのでしょうか。この情勢激変の中で孫氏がサウジと兵器開発ベンチャーとの間をつなぎとめることができるだろうか。

2020/3/17夜、米国市場でWTI原油先物価格が30ドルを割り込み、28.88ドルになっています。数か月前の60ドルから半値以下になっています。その後も低下し、20ドル近くに行きましたが、3/20には26ドル強に戻しています。米国は原油の国家備蓄を国内からの原油調達で積み増すと述べています。

SPUTNIK2020/3/21
Moscow Blasts US Statements About Russia's Alleged 'Energy Weapons' as Insinuation
The US recently reiterated its criticism of Russia's sale of energy resources, calling its actions "malign" amid the ongoing dive in oil prices caused by the collapse of the OPEC+ deal.

Russian Deputy Foreign Minister Sergey Ryabkov has blasted recent comments by the US State Department about the country's "malign" use of its own energy resources, calling them an "insinuation" and noting that this is not the first time that Moscow has heard such claims. He added that the Kremlin expects Washington to "chew over the topic" of Russian "energy weapons" for some time in the future.

Ryabkov further noted that the US has long been resorting to scaremongering, including in the energy sphere, to pressure its allies who want to develop their ties with Russia into not doing so.

"The Americans are openly trying to 'plant a mine' under the Nord Stream 2 project. And now they have issued a number of accusations regarding [Moscow's] policy on the energy markets amid this volatile situation and drop in the demand for energy sources", Ryabkov said.

A senior US State Department official previously accused Russia of using energy as a "malign actor", but refrained from commenting on the possibility of imposing new sanctions.

"We don’t speak about sanctions. We don’t forward-look sanctions. […] Congress has also cited multiple instances where Russia has used energy as a malign actor, used it for malign purposes, and I’ll just let that stand for itself", the official said.

The US president earlier suggested that he could get "involved" in the alleged ongoing market stand-off between two major oil producers, Russia and Saudi Arabia, after crude prices fell to levels unseen since 2003. Trump didn't specify how the US would get involved. However, a report by The Wall Street Journal suggested that Washington might use sanctions against Moscow and diplomatic pressure against Riyadh to force the two to reduce their daily oil output.
Natural gas flares are seen at an oil pump site outside of Williston, North Dakota
コピーライトマーク REUTERS / Shannon Stapleton
Oil War Logs: How Crude Price Drop Could Affect Russia, US and Saudi Arabia

Black gold’s price has dropped sharply amid concerns over the potential impact of the coronavirus epidemic on the global economy – and specifically on oil demand. The price nosedived even more following news that the parties to the OPEC+ deal had failed to reach a consensus to prolong the accord. As a result, major producers, namely Russia and Saudi Arabia, announced a sharp increase in crude output in the coming months, with Riyadh promising to sell oil at a very cheap price to customers in Europe.

RT2020/3/19
Trump says oil price war ‘devastating’ for Russia – but it’s Saudis & US shale that stand to suffer most
Plummeting oil prices have sparked another round of predictions about the economic collapse of Russia – this time from US President Donald Trump, who sounded a lot like his predecessor Barack Obama on the subject.

The price of crude oil has crashed to $20 this week, due to a one-two punch of Saudi Arabia flooding the market with record output and a sharp drop in global demand owing to the coronavirus pandemic. Asked about it during a press conference about the pandemic on Thursday, Trump described the price war as “very bad” for Saudi Arabia and “devastating” to Russia, but helpful in a way to American consumers as it will lower gas prices at the pump.
今週の原油価格は20ドルまで暴落しました。サウジアラビアが記録的な生産量で市場を溢れさせ、またコロナウイルスのパンデミックにより世界的な需要が急落するというワンツーパンチによるものです。木曜日のパンデミックに関する記者会見でそれについて尋ねられたトランプ氏は、価格戦争をサウジアラビアにとって「非常に悪い」、ロシアにとって「破壊的」であるが、アメリカの消費者にとってはポンプでのガソリン価格を下げるだろうからある意味では役に立つと述べた。

“We have a lot of power over the situation,” Trump added, saying the US might get involved in mediating the dispute “at the appropriate time.”
「我々は状況に対して多くの力を持っている」とトランプは付け加え、米国は「適切な時期に」紛争の調停に関与するかもしれないと言った。

US oil companies are pushing for diplomatic pressure on Riyadh to cut oil production and threatening Russia with more sanctions in order to force it to accept production cuts, the Wall Street Journal reported on Thursday, citing anonymous sources.
米国の石油会社はリヤドに石油生産を削減するよう外交圧力をかけており、ロシアには生産削減受け入れを強制するためにさらなる制裁を課すと脅迫している、とウォールストリートジャーナルは木曜日、匿名の情報源を引用して報じた。

If Trump’s words sounded strangely familiar, that’s because they were. Back in December 2014, President Barack Obama argued that it was “part of our rationale” that the “only thing” keeping the Russian economy “afloat” was the price of oil. His government counted on sanctions weakening Russia to the “inevitable” oil price disruptions, so that “They'd have enormous difficulty managing it.”

Obama’s reasoning was that Russia’s economy relies on oil, while the US economy is “dynamic, vital” and has “iPads and movies and you name it,” according to his interview with NPR.

Around the same time, Russian President Vladimir Putin was saying that the economy will bounce back from the combination of sanctions and oil prices within two years in the worst case scenario. That ended up being the case, and by 2018 the Russian oilmen were again enjoying a bonanza, even though the price of crude had not recovered to pre-2014 levels.

Last week, Russia signaled that it has enough reserves to cover budget deficits for years, even if oil prices stay between $25-30 a barrel. While a $20 price may shorten that somewhat, Moscow was clearly sending a message to Riyadh and Washington that attempts to crash its budget will fail.
先週、ロシアは、原油価格が1バレル25〜30ドルにとどまるとしても、数年は財政赤字を補うのに十分な準備金があることを示した。 20ドルの価格はそれをいくらか短くするかもしれないが、モスクワは明らかに国の予算を破綻させようとする試みが失敗するだろうというメッセージをリヤドとワシントンに送っていた。

It is unclear whether the Saudis can actually cover their own deficits and for how long. Meanwhile, US frackers and shale oil drillers have been taking on debt for years, since their high operating costs require oil to sell above $50 to actually be profitable.
サウジアラビア人が実際に自分の赤字をカバーできるか、そしてどれくらいの期間可能かは不明です。一方、米国のフラッカーとシェールオイル掘削業者は、操業コストが高いため、実際に収益を上げるには50ドルを超える値段で石油を販売する必要があり、長年借金を負っています。

Washington has also sought to suppress global demand by sanctioning Iranian and Venezuelan oil exports, but that has only managed to do so much. It’s the US oilmen who will be hurt the most by the current price war – unless they are counting on a share of the trillions in stimulus money that the Trump administration has announced it would conjure out of thin air to alleviate the economic crash caused by the Covid-19 pandemic.
ワシントンはまた、イランとベネズエラの石油輸出を制裁することにより、世界的な需要を抑制しようとしましたが、それはかろうじてできたにとどまりました。現在の価格戦争で最も被害を被るのは米国の石油会社だ。トランプ政権が発表した刺激策の資金数兆ドルの一部を当てにしない限り、それはCovid-19パンデミックによって生ずる経済恐慌を軽減するために何も無いところから魔法を使います。


RT2020/3/15
Saudi Aramco reveals whopping 21% profit-drop for 2019 – even before the latest oil crash & ‘price war’
Saudi Arabia’s state-run oil giant Saudi Aramco has announced a sharp drop in its 2019 profit, falling well below expectations and coming a week after a reported oil dispute between Moscow and Riyadh sent oil prices plunging.
The report, published by Aramco, showed that the company’s full-year 2019 net profit amounted to $88.12 billion, down by almost 21 percent from $111.1 billion the year before. The figure appeared to be well below analysts’ expectations; they’d projected the oil giant could earn around $92.6 billion.
The company itself explained the losses, citing “lower crude oil prices and production volumes, coupled with declining refining and chemical margins, and a $1.6 billion impairment associated with Sadara Chemical Company.”
This situation did not stop Aramco from retaining its position as the most profitable company, though, as it still beat other firms in this respect, including such western giants as Exxon Mobil Corp or Apple. Still, the news might not sit well with the company’s board, as its shares continue to fall for the second week in a row, three months after the initial public offering (IPO).
Last week, Aramco’s shares fell below the IPO price of 32 riyals ($8.53) to 30 riyals ($7.99), only to fall even further this Sunday to 28.9 riyals ($7.70). The situation on the oil markets does not look particularly rosy to the oil giant either.
Oil prices suffered a massive crash on Monday, dropping by almost 30 percent following the news about disagreements between Russia and the members of OPEC on the future of its current deal that expires next month. The strife was even described as an oil price war between Moscow and Riyadh, even though neither side actually described it as such.

RT2020/3/12
Russia-Saudi revenge against shale oil threatens to crush entire US financial system, Professor Wolff tells Boom Bust
Global stock markets hit bear territory this week, with oil prices experiencing their biggest plunge since the 1991 Gulf War.

Boom Bust is joined by Professor Richard Wolff of the Economic Update to discuss the ongoing oil crisis. He explains that the US, which wanted "energy independence," decided 10-20 years ago to go into the fracking business simply because it was profitable.

"Fracking is very expensive… but everything was premised on the notion that the price of oil would stay very high," Wolff says. "The Saudis and the Russians were hurt by the emergence of the American fracking industry; they've hated that industry from day one because it's a competitor."
「フラッキングは非常に高価です...しかし、すべては石油の価格が非常に高いままであるという前提に基づいていました」とウルフは言います。 「サウジアラビア人とロシア人は、アメリカのフラッキング産業の出現によって傷つけられました。彼らは競争相手であるため、最初からその産業を嫌っていました。」
The notion that they are fighting each other is an illusion, Wolff says. "And now finally the Russians together with the Saudis are fighting the United States because by bringing the price of oil down, all of those US fracking oil companies go belly up. They are done."
彼らが互いに戦っているという概念は幻想です、とウォルフは言います。 「そして今、ロシア人はサウジアラビアと一緒にアメリカと戦っている。なぜなら、石油価格を引き下げることによって、それらのアメリカの石油会社はすべてへたばるからだ。彼らは終わった」

He adds that the fracking companies "can't repay their debts and that plunges the credit market and the banks into a whole new crisis which we are just beginning to learn to understand and which threatens the whole system.
彼は、フラッキング企業は「借金を返済できず、信用市場と銀行を私たちが理解し始めたばかりのまったく新しい危機に陥れ、システム全体を脅かす」と付け加える。

"You put coronavirus together with the oil and you have a one-two punch that is making most of Wall Street realize that the glowing description of the American economy as the greatest in the world was the self-delusion of politicians and has no basis…"
「コロナウイルスをオイルと一緒に考慮すれば、アメリカ経済が世界で最も偉大であるという熱烈な描写が政治家の自己妄想であり、根拠がないことをウォールストリートの大部分に気づかせるワンツーパンチとなります。 」

ロイター2020年3月17日 / 07:38 / 2時間前更新
[ロンドン 16日 ロイター] - 今年の途上国の石油・ガス収入は、今の市場環境が続いた場合、50−85%減少して20年余りぶりの低水準に落ち込む――。国際エネルギー機関(IEA)と石油輸出国機構(OPEC)は16日発表した共同声明で、最近のIEAの分析を引用してこう警鐘を鳴らした。
IEAのビロル事務局長とOPECのバルキンド事務局長は、こうした大幅な減収が特に途上国の医療や教育といった公的セクターの支出を直撃し、「社会的かつ経済的に重大な影響」を及ぼす公算が大きいと述べた。
原油価格は16日、新型コロナウイルスの感染がさらに拡大して世界的な景気後退(リセッション)に突入する様相を呈してきたことを受け、1バレル=30ドルを割り込んだ。OPECとロシアなど非OPEC産油国による生産量調整の協調態勢が崩れたことも、価格を下押している。

2020/3/18 午後6時、WTI先物が26.16ドルまで落ちています。英国、豪州やNZから米ドルへの転換を急ぐ動きが続いているようです。米国内の信用収縮が続いています。
欧州の株価もマイナス4%、5%が多いです。

SPUTNIK2020/3/18
WTI Oil Price Drops Below $25 Per Barrel For First Time Since November 2002
Oil futures began their plunge last week after OPEC+ failed to agree on the extent of proposed production cuts amid global concerns over the new coronavirus. The dispute prompted Saudi Arabia to declare a price war, with the kingdom, the United Arab Emirates and Russia moving to increase oil output by several million barrels per day.
The price of WTI crude, one of several major benchmarks in oil prices, has collapsed to $25.08 a barrel, dipping to its lowest indicators since November 2002 in Wednesday trading.
The 5 percent+ slide in prices for May futures follows a slight recovery Tuesday to $25.55. Other benchmarks including Brent also declined Wednesday, with the latter slipping 4.85 percentage points to $27.34 per barrel.
Analysts attribute the drop in demand to COVID-19 fears, which have forced major industrial nations to shutter factories and go into lockdown mode, as well as the ongoing Saudi-Russian dispute on production cuts which ended without agreement earlier this month, and prompted both Riyadh and Moscow to increase output.
The OPEC basket dropped dropped 3.5 percent and is trading at $30.65 per barrel Wednesday afternoon Moscow time, while the Urals benchmark has slid 3.4 percent to $27.40 per barrel.
OPEC+ ministers met in Vienna on March 6, with the Saudi delegation pushing for an additional 1.5 million barrels per day (bpd) cut through the end of 2020, on top of the 2.1 million bpd in cuts already in place, for a total of 3.6 million bpd, or 3.6 percent of global supplies. Russian Energy Minister Alexander Novak said Russia could only agree to extend the existing (2.1 million bpd) cuts. Riyadh and its OPEC partners refused.
US-based financial services and analytics company S&P Global predicted Tuesday that fears over the new coronavirus would likely lead to a global recession later this year, with countries around the world announcing emergency stimulous funding measures to try to soften the blow of the downturn for banks and businesses.

2020/3/19、日中のWTI原油先物は22ドル台で推移、フラッキング業界は心肺停止に近づいているはずなのに、トランプから特に発言がないようです。詳しく調べていませんが。とても触れることもできない状況?

1週間ほど前ですが、金価格が日中大きく動くことがありました。金準備を処分している国がある? 弱小産油国は、財政収入の落ち込みを補うために金準備を売却することはあるでしょう。

ロシアは生産拡大で価格下落に対応しています。サウジからの資金拠出を受けて投資ファンドを運営しているソフトバンクグループの株価が2020/1の高値から半値に下落しています。サウジも長期投資などとは言っていられない台所事情に追い込まれています。これも信用収縮の影響ではないでしょうか。ソフトバンク自体外国人投資家の保有分が多いと見られます。ソフトバンクGの株価がいつ下げ止まるかです。

[19日 ロイター] - ソフトバンクグループ(9984.T)が出資する衛星ベンチャー企業ワンウェブが資金繰り難のため自己破産の可能性について検討していると米ブルームバーグ・ニュース(BBG)が19日、複数の関係筋の話として報じた。
報道によると、破産申請を検討する一方、それ以外の選択肢も引き続き模索しているという。

共同2020/3/21 05:49 (JST)3/21 06:01 (JST)updated
米当局とOPECが協議
原油価格の安定化狙う
 【ワシントン共同】米国の石油生産地であるテキサス州の規制当局は20日、石油輸出国機構(OPEC)と原油市場の動向を巡り協議した。ロイター通信が伝えた。原油価格急落で新型原油シェールオイルの掘削企業が苦境に陥っており、価格安定化に向け打開策を探った。
 州内の石油生産を管轄するテキサス鉄道委員会の幹部が20日、OPECのバーキンド事務局長と電話会談した。米紙ウォールストリート・ジャーナルによると、シェール企業の要請を受け、テキサス州当局は石油生産制限を検討している。ただ、反トラスト法がカルテルを禁じており、OPECと正式な合意は難しいという。



posted by ZUKUNASHI at 16:56| Comment(1) | 国際・政治

換気に努めましょう

いつ家族の中に感染者が出るかわからない状況です。家の換気を怠らないようにしたほうが良いです。

もちろん、家族の手洗い、うがい励行。

接触感染もあるでしょうが、食べ物は清潔な食器、箸を使えばリスクは大幅に軽減できるはずです。

日本では、手づかみで食べるものはそう多くない。むしろコンビニで買ったスナックを袋の口を開けて手で食べるのが最も危険。

感染のメインルートは、空気感染です。最近言われる三密回避はまさにそのことです。

※ Lady Baba (鍵なし)ドブ撹拌中@BabaJaga33_2氏の2020/4/5のツイート
そうですか...こちらではさらに一段階進んで、たとえパンひとつ買うだけでもカートなしではスーパーに入れなくなりました。そして、カートを持っていくと入り口で係りの人がカートと手を消毒してくれます。

カートを使わせるのは、おのずと他の人との距離が取れるため。カートと客の手の消毒は、商品に触っても商品にウィルスがつかない、残らない効果があります。

通常の会話でも保菌者からウィルスが飛ぶことが発見されたとか言っていますが、そんなことは常識、当たり前。

放射性物質の飛来を警戒して換気を弱めにしているお宅もあるでしょうが、今のところ東京近郊では強いプルームの飛来は観察されていません。
プルームが来たり、降雨に合わせて原発から放射性物質が放出されれば、次のグラフで容易に知ることができます。

ただいまの空間線量率 変動状況

時々眺めて異常があったらお知らせください。

桑原氏が警告しているように、福島第一原発で追加的な事故が生じて放射性物質が大量に飛散することはあり得ます。東海第一も危ない状況。九州、北陸、東海からも事故があれば飛んできます。

当面は新コロナウィルス感染回避が何よりも重要です。
posted by ZUKUNASHI at 16:46| Comment(0) | Covid19

新コロナウィルス対策、続々とロシアに支援要請

※ Cyril Ramaphosa南アフリカ国旗@CyrilRamaphosa氏の2020/4/5のツイート
I spoke to President Vladimir Putin and asked for technical expertise on infection control, supply of lifesaving equipment for mobile testing & infection control. South Africa has a long friendship with Russia & they have supported China, Italy & US in the fight against #COVID19

ロシアにイタリア、セルビア、米国、南アフリカが新コロナウィルス対策で救援要請。ベネズエラは中国がまず入りました。

ロシアは、シリアにも新コロナウィルス対策で救援しているはず。

プーチンは、医療機器・用品のフル生産を命じています。

生物兵器に関する知識と準備があるはずの米ロ英独、中国、イスラエル

米国は飛びぬけて、そしてイスラエルも陽性者が大。なぜ?
posted by ZUKUNASHI at 16:01| Comment(0) | Covid19

医療従事者が感染する例が増えるだろう

海外の新コロナウィルスとの戦いの様子を追っています。

詳しいのはロシアのメディアが伝える情報です。

ロシアは、武漢にロシア人を連れ戻しに行った時も、飛行機の乗員は完全装備でした。イタリアには、もともと細菌兵器や放射性物質による汚染に対処する部隊が送られており、輸送機で運んだトラック自体がそのための専用装備になっています。柄の長いスプレーノズルがトラックの後ろ扉の内側に着脱式で取り付けてありました。


防護服、マスクなどもそれなりの水準を保ったもののように見えます。

軍事部門の一つとはいえ、機器から消耗品まで供給に不足がないのは、大変驚かされます。ロシアの製品と言えば、昔は品質が悪い、供給が滞る、慢性的な不足が常識でした。

一方、今の日本では、医療関係消耗品は、「品質が悪い、供給が滞る、慢性的な不足が」が生じています。

そんな中で急増する感染者。医療従事者に感染者が広がります。これは今の装備上からして避けられないでしょう。

亡くなる人、障害の残る人も増えるでしょう。

でも、それは福島第一原発事故の後から見えていたんですよね。被ばくを懸念する人の声を鼻で笑うような医師が大半だったわけですから。

新コロナウィルスについても、海外の状況を知らないでツイッターなどでとんでもない発言を繰り返している医師が多いです。

日本の医師は、試験には合格しているかもしれませんが、知識人でも有識者でも、もちろん人格者ではない。幻想を捨てて現実をよく見るべきです。日本の医療を過信しないことです。

別に今始まったことではない。その通りです。ただ言えるのは、福島第一原発事故後、医師たちが恥部を隠さなく、堂々とさらけ出すようになったことです。

※ Masaki Oshikawa (押川 正毅)@MasakiOshikawa氏の2020/3/29のツイート
「何故感染者が増えているのか、特に大学生から40歳代の人、コロナに感染しても無症状か、軽い風邪だと思っている人が、アクティブに行動することが、その大きな原因と言われて…」
東京都医師会がCOVID-19の危険性を過小評価した広報を行ったことも、その大きな原因では?

※ Masaki Oshikawa (押川 正毅)@MasakiOshikawa氏の2020/3/9のツイート
東京都医師会
新型コロナウイルス感染症に関するリーフレット 都民の皆様へのお願い
https://tokyo.med.or.jp/16698
なかなか凄い。
「感染力はインフルエンザと同程度かそれより弱い」
「重症度は、通常のインフルエンザなどと同程度」
「感染しても多くの方は症状が出ないか、少し長めの呼吸器症状で完治」

3/8と言えば、このブログでは、次の記事を載せています。
2020年03月08日
もたつく日本を尻目にイタリアはロンバルディア地方と他の14の州を4月3日まで事実上封鎖

大きく状況判断が異なります。東京医師会の資料を作った医師らは、このような情報は全く得ていなかったということです。

※ onodekita@onodekita氏の2020/3/30のツイート
医師のネトウヨ割合は、6〜7割あるような感じを受けます。

海外からは医療従事者、医師の死亡が伝えられています。

孫向文 新刊「国籍を捨てた男が語る中国のヤバすぎる話」@sonkoubun氏の2020/3/29のツイート
米国初 医者が感染で死亡

日本でも亡くなる方が続くでしょう。

次は、ロシアの兵士が消毒を終えて退出するところです。感染者死亡者がたくさん出た施設ですが、こんな風にしっかりと消毒しています。青い服と銀色の服は、使い捨てではないようです。



医師に限らず、一般の方でもこの点は十分注意してください。普通のマスク1枚で防護ができるわけではありません。

薄いマスク1枚で新コロナウィルスで汚染された場所、環境にいれば感染します。これは間違いない。だから感染者が爆発的に増えているのです。

※ コロナ怖い研修イさん@kenshui_arai氏の2020/3/30のツイート
補足
3人の感染した医療職とは、愛知県の旭労災病院の40代女性看護師(3/19)、兵庫県西宮市立病院の20代男性研修医(3/24). 群馬県の公立館林厚生病院の20代女性看護師(3/28)でいずれも患者を担当していました。加えて名古屋市感染症指定医療機関の20代男性看護師(3/29)の4人に増えました。

2020/3/30、宮城県発表 大崎市民病院勤務の医師 30代男性が感染

2020/3/31 新たに医師ら2人の感染を確認 − 国立がん研究センター中央病院
2020/3/31 静岡市立静岡病院の看護師が新型コロナに感染

※ Michael Tracey@mtracey氏の2020/4/2のツイート
Doctor killed by coronavirus at Valley Hospital in Bergen County, NJ according to @NJTVNews. I was there around six weeks ago and it looked like they were taking maximal precautions, very early on

カナロコ by 神奈川新聞2020/4/4(土) 21:30配信
「危機感足りなかった」 研修医20人で会食、5人でカラオケ5時間… 横浜市立市民病院で研修医の感染2人目
 横浜市立市民病院(同市保土ケ谷区)で、新たに20代男性研修医の新型コロナウイルス感染が明らかになった。同病院関係者の感染は2人目。感染経路は3月下旬に同僚の研修医20人で開いた会食とみられ、その場には1人目の感染者の20代女性も含まれていた。
 同病院は感染症指定医療機関の一つで、新型ウイルス感染者らを受け入れる立場。市役所での会見で同病院幹部は「危機感が足りていなかった」と陳謝した。
 市によると、20人の会食があったのは3月27日。前日の26日には、黒岩祐治知事が夜間を含む週末の外出を自粛するよう県民に緊急メッセージを発していた。
 男性研修医は27日の前後にも、同病院の医師や研修医、放射線技師、看護師と計4回にわたり会食やカラオケに参加。研修医5人でのカラオケは5〜6時間に及んだという。病院は会食などへの参加について明確に禁じていなかった。
 感染が判明した研修医2人の濃厚接触者は、現在も同病院に勤務する医師や研修医らだけで30人以上という。いずれも検査結果は陰性だったが、自宅で経過観察中。同病院の医療体制について、幹部は「大きな影響はない」としている。
神奈川新聞社

※ superbigchoco@superbigchoco1氏の2020/4/5のツイート
八戸では20代男性医師が、3/23からのスペイン旅行にて感染、28,29日に発熱症状、1日から病院での研修、3日に感染確認。研修医がこの時期に旅行って、非常識極まりない。そして病院は外来休止5日間。医師になる資格はお持ちだがモラルがない。プロ意識の欠如、病院の管理も甘いんじゃないか。

posted by ZUKUNASHI at 12:35| Comment(3) | Covid19

突然倒れて痙攣する人が出ている

※ itou kino @ItouKino氏の8:32 - 2020年4月5日のツイート
こちらの動画はインドネシアだそうです。
消されるかもしれないから、敢えてリツイートしておきます。
突然倒れる人々の多くは、お年寄りではありません。
最初は武漢で、次は湖北省、香港、シンガポールで、このような動画がたくさんアップされていました。 https://twitter.com/charles984681/status/1246463857502990336

しろくま
@hontounokotoga1

3時間
持病ない10代が突然…欧州で相次ぐ死亡例、WHO警鐘
 10代の若者が感染して死亡する例が続いている
 母親 心臓や呼吸器の持病もなく「深刻ではない」と診断されたが、容態が急変して死んだ
2020年4月5日 9時00分:朝日新聞デジタル
https://asahi.com/articles/ASN446R9SN41UHBI01L.html
#新型肺炎・コロナウイルス
posted by ZUKUNASHI at 11:12| Comment(0) | Covid19

ニューヨーク州 1日で陽性者10,841人増加、死者630人

MOSCOW (Sputnik) - The US state of New York has recorded its largest daily increase in the number of new COVID-19 cases as 10,841 positive tests were reported on Saturday, with the death toll also rising by 630, State Governor Andrew Cuomo said.

2020/4/4、ニューヨーク州の陽性者10841人増加。死者630人。陽性者113,704人、死者3,565人


During a televised press briefing, Cuomo confirmed that 10,841 new cases of the disease have been registered, raising the total number of cases reported in the state since the start of the outbreak to 113,704.

The COVID-19 death toll in the state of New York now stands at 3,565, Cuomo said.

The state governor added that 15,905 people are currently receiving treatment for the disease in hospital, and 4,126 of those are currently in intensive care units.

New York has become the epicentre of the COVID-19 outbreak in the US, which itself has reported more than double the amount of cases than any other country.

The mayor of New York City Bill de Blasio has warned that the city does not have sufficient medical supplies to cope with the expected surge in the number of critically ill patients in the coming weeks and months.

A Russian military cargo plane landed in the US on Thursday loaded with medical supplies to combat the disease. US President Donald Trump said that the supplies were of “very high quality.”
posted by ZUKUNASHI at 02:44| Comment(0) | Covid19

Humanity May Be Stuck With Coronavirus for Good, Leading Russian Virologist Warns

sputnik2020/4/4
Humanity May Be Stuck With Coronavirus for Good, Leading Russian Virologist Warns
Nations around the world have introduced a range of measures to battle COVID-19 and slow or even stop its spread. However, that may be impossible, a veteran Russian scientist says.

Coronavirus is with us for good, and is a genie that cannot be put back in its bottle, Dr. Vitaliy Zverev, a respected virologist specializing in molecular biology and pathogenic microorganisms who serves as chief of the Moscow-based Mechnikov Science and Research Institute of Vaccines, believes.

“It’s necessary to understand that this virus has come to the human population not for today, not until summer, not until fall. It has come for many, many years, maybe even permanently. Seventy percent of the planet’s population will go through this infection,” Zverev said, speaking on the 60 Minutes programme on Russia-1 Friday evening.

Zverev also believes that if testing for COVID-19 was more widespread, including in Russia, the infection rate would prove to be significantly higher than it is today, while the accompanying mortality rate would show to be much lower than it is at present.

“The mortality rate is not five percent, but less than that of the flu. This is an infection with which we will have to live, similarly as we live with the flu, with the adenovirus,” the veteran academic believes.

Comparing mortality rates from coronavirus infections and influenza in the United States – currently the country with the highest number of infections, Zverev suggests that even though the flu epidemic in the United States has been weaker than normal this year, more Americans have died from the disease than from COVID-19.

Medical Debate Rages

Not everyone in the medical community agrees with Dr. Zverev’s assessment regarding just how much of a danger the new coronavirus poses.

Among the problems commonly described by scientists which are said to make COVID-19 more dangerous are a lack of a vaccines, lack of herd immunity, and long incubation time, which makes it more likely that persons infected with the virus will pass it on to someone else before exhibiting any symptoms. On Saturday, for instance, Russian authorities reported that a quarter of all confirmed COVID-19 cases in Russia haven’t shown any symptoms.

Some scientists have also pointed to a higher reported mortality rate from COVID-19, although others have challenged this assertion, pointing to a lack of information about overall infection rates, caused by a lack of testing kits or even faulty tests.

Better Safe Than Sorry?

Most countries have taken a ‘better safe than sorry’ approach to dealing with the virus, introducing a series of increasingly tough measures –starting with the cancellation of public events and the closure of public places, schools, malls, and public transportation, and, in some cases, introducing regional or countrywide lockdowns restricting freedom of movement altogether. However, some countries have opted to limit restrictions, with Sweden challenging European-wide lockdown recommendations, while Belarus too has limited its response to pinpoint quarantine measures for confirmed infections. Britain’s government initially supported a herd immunity approach, but has since backed down in favour of social distancing and self-isolation rules seen in many other countries (although unlike some, UK authorities continue to allow people to leave the house for exercise).

The hard quarantine approach has been praised by many medical professionals, but has also led to concerns in some quarters about the future of the world economy. President Trump has taken a lot of flak for his desire to get the US economy ‘back up and running in time for Easter’, and has since backed down on such promises. However, on Wednesday, UN Secretary-General Antonio Guterres warned that apart from its epidemiological impact, the virus is having and will have a substantial economic impact, including “a recession that probably has no parallel in the recent past.” According to Guterres, the economic crisis caused by the global economic shutdown may lead to instability, unrest and conflict unlike any the world has seen since the Second World War.

4245/5000
sputnik2020 / 4/4
人類はコロナウイルスで行き詰まっている可能性があり、ロシアのトップウイルス学者が警告している
世界中の国々は、COVID-19と戦ってその拡散を遅らせるか、さらには停止するためのさまざまな対策を導入しています。しかし、それは不可能かもしれない、とベテランのロシアの科学者は言います。

コロナウイルスは永遠に私たちとともにあり、そのボトルに戻すことのできない精霊、モスクワに本拠を置くメヒニコフ科学研究所の責任者として機能する分子生物学および病原微生物を専門とする尊敬されたウイルス学者であるビタリーズベレフ博士ワクチンは信じています。

「このウイルスが、今日まで、夏まで、秋までではなく、人類に感染していることを理解する必要があります。それは何年も、何年もの間、多分永久にやって来ました。地球の人口の70%がこの感染症を経験するでしょう」とZverevは言った、ロシア1金曜日の夜に60分のプログラムで話しました。

Zverevはまた、COVID-19の検査がロシアを含めてより広範囲に及んだ場合、感染率は現在よりも大幅に高くなり、付随する死亡率は現在よりもはるかに低くなると考えています。

「死亡率は5%ではありませんが、インフルエンザの死亡率よりは低いです。これは、インフルエンザと同じように、アデノウイルスにも感染しなければならない感染症です」と退役軍人は学んでいると考えています。

米国のコロナウイルス感染とインフルエンザによる死亡率を比較すると、現在、感染数が最も多い国であるZverevは、米国でのインフルエンザの流行は今年よりも弱かったにもかかわらず、より多くのアメリカ人がこの疾患で死亡していると示唆しているCOVID-19より。

医療討論会

医学界の誰もが、新しいコロナウイルスがもたらす危険の大きさに関するズベレフ博士の評価に同意するわけではありません。

COVID-19をより危険にすると言われている科学者によって一般的に説明される問題には、ワクチンの欠如、群れの免疫の欠如、および長い潜伏時間があり、ウイルスに感染した人がそれを感染させる可能性が高くなります症状を示す前の誰か。たとえば、土曜日に、ロシア当局は、ロシアで確認されたCOVID-19の全症例の4分の1に症状が見られなかったと報告しました。

一部の科学者はまた、COVID-19の報告された死亡率が高いことを指摘しましたが、他の人はこの主張に異議を唱え、検査キットの欠如または欠陥のある検査によって引き起こされる全体的な感染率に関する情報の欠如を指摘しました。

転ばぬ先の杖?

ほとんどの国では、ウイルスに対処するために「申し訳ありませんがより安全な」アプローチを採用しており、一連のますます厳しくなる対策を導入しています。まず、公共のイベントのキャンセル、公共の場所、学校、モール、公共交通機関の閉鎖などです。場合によっては、移動の自由を完全に制限する地域または国全体の封鎖を導入する。しかし、一部の国は制限を制限することを選択し、スウェーデンはヨーロッパ全体のロックダウン勧告に異議を唱えていますが、ベラルーシも確認された感染に対する正確な検疫措置への対応を制限しています。英国政府は当初、群れの免疫のアプローチをサポートしていましたが、その後、他の多くの国で見られる社会的距離と自己分離のルールに賛成しました(一部とは異なり、英国当局は人々が運動のために家を離れることを引き続き許可しています)。

ハード検疫のアプローチは多くの医療専門家から称賛されてきましたが、一部の地域では世界経済の将来についても懸念が生じています。トランプ大統領は、米国経済を「復活祭に間に合うように立ち上げて走らせたい」という彼の願望に多くの批判を払い、それ以来、そのような約束を支持してきました。しかし、水曜日に、国連事務総長のAntonio Guterresは、疫学的な影響は別として、このウイルスは「最近の不況はおそらくない」など、かなりの経済的影響を及ぼしており、今後も及ぼすであろうと警告した。グテレスによると、世界的な経済の停止によって引き起こされた経済危機は、世界が第二次世界大戦以来見たのとは異なり、不安定さ、不安と紛争につながる可能性があります。
posted by ZUKUNASHI at 02:14| Comment(0) | Covid19

この方 学者としても他の面でも本物ですね

※ Koichi Kawakami@koichi_kawakami氏の2020/4/2のツイート
返信先: @koichi_kawakamiさん, @i_loved_forestさん
「つまづきやすい」物理は多岐にわたります。力学、電磁気学、量子力学、熱(統計)力学、等々。私は量子力学、熱力学は好きでしたが、電磁気学はさっぱり。つまづいて良いのです。大学は何をやるか見極める所。全部できる必要はない。私は物理で食ってくことができないと思ったので生物学やってます笑

※ Koichi Kawakami@koichi_kawakami氏の2020/4/3のツイート
つまづいたら、(必須科目ならば)単位はとっておいて、好きなことに打ち込めば良いと思います。

・・・・・・

@koichi_kawakami氏のアカウントをフォローし始めたのは、新コロナウィルス問題が起きてからですが、いろいろ教わりました。社会事象に対する見解も違和感なくすんなり理解、同意できます。一方で

※ Takayuki Miyazawa(宮沢 孝幸)@takavet1氏の2020/4/4のツイート
思っていることを素直に発信すべきなのか、同様を与えないように楽観論で発信すべきなのか。

Takayuki Miyazawa(宮沢 孝幸)@takavet1
京都大学 ウイルス・再生医科学研究所
附属感染症モデル研究センター
ウイルス共進化研究分野主宰
Research Map:http://researchmap.jp/read0165095
Facebook:http://facebook.com/miyazawa.taka?
ウイルスと宿主の共進化を主に研究しています。



※ sivad@sivad氏の2020/4/4のツイート
専門家には国民をコントロールする権利はありません。知見を率直に述べることが責務です。

・・・・・・

宮沢 孝幸さんという方、まだお若いようなのに、なかなかの思い上がりですね。古参の学者ほどそういう傾向が強まっているんでしょうね。

この際なので、私のお世話になっているツイート主

※ sivad@sivad氏は、私は知るのが遅かったが、福島第一原発事故後早い段階からブログで海外の文献を紹介しておられる。

※ 善川チャーリ@GoodBye_Nuclear氏にも原発事故の影響に関していろいろ教わった。お若い感じだったが、もう9年経って発信に重みが付いた感がある。

※ Angama@Angama_Market氏は、この9年間の変化が最も激しい方。福島第一原発事故発生当時は、家で絵を描いておられたのではなかったか。プロフィルに次のようにある。
「2011年末に全財産6万円で日本を出て1年世界ホームレスを経験した後、ルーマニアに住んでます。」
クリスバズビーを訪ねて行って、どの核種が一番害があるかと尋ねてウランだとの答えを得ている。そのツイートを読んで私はこのブログを書くことに弾みがついた経過がある。

※ 桑ちゃん@namiekuwabara氏は、ツイート一つ一つが勉強になった。

※ mko@trappedsoldier氏は、シリア問題を追い始めてから。氏の情報収集範囲は広く、問題意識も鮮明。氏のツイート追っていれば海外情報を読む時間が取れなくても動きにはついていける。

皆さんに感謝。
posted by ZUKUNASHI at 01:11| Comment(0) | 日記