一人一日2.2ベクレルに抑える秘訣

2013/12/13、「食事に含まれるベクレル数を試算してみよう」を書いたが、やってみた方はおられるだろうか。

添付されたデータを使って汚染度を見積もると、とても一人一日2.2ベクレルには収まらないと、頭を抱えた方もおられるかもしれない。

そこで取って置きの解決策を提示しよう。次はきのこの汚染地図から30ベクレル/kg以上の地域が目立つように色を塗ったものだ。

これらの地域は、平米3千ベクレル以上のセシウム汚染がありうるから、きのこ、山菜、タケノコはもちろん摂食禁止だし、栽培作物も汚染がありうるから避けるべきだ。

一方、それより色の薄い29ベクレル/kg以下の地域は、汚染度合いが低いと期待されるが、流通品では色の濃いエリアなのか、薄いエリアなのか、どっちの産品なのかは分からない。

結局、汚染の強いものに当らないようにするためには、色の濃い地域がある都県の産品は手にしないことだ。そういう割り切りが食材選択の悩みを軽減してくれる。



上の図で言えば、青森県から静岡県、長野県、新潟県までは、食材調達先としては諦める。ただ、秋田県と長野県の南半分は、全部切り捨ててしまうのは少し惜しい気もするので、市町村単位で産地が確認できれば止むを得ない場合に調達先とする。長ネギやキュウリ、セロリやレタスなどは、主要産地の供給の切れ目にこれらの地域から供給されるものもあり、食卓の賑わいに助けになることもある。

私が上のような割り切りを日本海側出身の友人に話すと、そんな可哀相なと非難めいたコメントをするが、自分の健康維持のためには仕方がない。その友人だって、本音はあまり食べたくないのだから。

外国は、私以上にドライに割り切っている。例えば、米国は、秋田県は除外しているが、やはり北は青森県まで、南は静岡県まで強い規制をかけている。

米国の放射性物質に係る輸入規制


東京都、神奈川県は強い規制の対象になっていないが、そもそも外国まで輸出するほどの銘柄産地ではない。

私の基準で17都県、米国の輸入規制で14県。そして、私は秋田県と長野県については弾力的な運用を考えているのだから、ほとんど差はない。

外国は、どこから情報を取っているのかは知らないがとにかくよく調べ、そして安全率を織り込んで対策を講じている。抜けているのは日本人だ。

ここまでは理解してもらえただろう。さて、次の問題はそのように割り切ると、これまで食べていたものが食べられなくなり、食卓が維持できないという困難だ。

だが、私は、そんな声は、これまで食卓に載せるべきでないものを載せてきたあなたが悪い、と切り捨てざるをえない。

もともと100ベクレル/kgなどという基準は、核戦争時のとにかく腹を満たすための非常措置としてしか認められないのに、福島第一原発事故から3年もそのような非常措置を唯々諾々と受け入れてきたことが大きな間違いだ。

何度も書いてきたが、2011/3/11を境に世界は変わったのだ。変わったことに気づかず、旧套墨守していれば、伝統芸能の世界のように故障者続出は避けられない。

もし、試算表でどうしても2.2ベクレルに収まらなければ、そのうちの汚染度が高いものから順に捨てて、輸入品であれ、西日本産であれ、代替品で置き換えなければならない。

その結果、刺身はモーリタニア産の茹でタコとノルウェー産の養殖サーモンになるならそれも仕方がない。後者はかなり危険らしいから、勧めはしないが。

肉も同じ。実際のところいつも硬いオージービーフしか使わないことになると、もうあまり食べたくもなくなるが、外国人はそれでやっている。

もう世界は変わった。適応できなければ滅んでいくだけだ。

私は、内心、「試算してみよう」の記事とこの記事はあまり読まれないことを望んでいる。今のところ、お金持ちはそれほど安全食材にシフトしていないが、彼らが安全食材を買いあさり始めたら、あっという間に価格は高騰し、貧乏人の手に入らなくなるだろう。

放射能を気にする人を小ばかにするおばかさんはありがたい存在なのだ。彼らが危険食材を引き受けてくれるおかげで、需給バランスが保たれていることを忘れてはならない。