ずくなしの冷や水

2020年07月01日

コロナで不妊 男性に

新コロナウィルスに感染すると、男子に不妊が生ずるという情報は早くから出ていましたが、ロシアでの調査で精子の質が38%低下と伝えられています。the problems of infertility, especially male infertility, associated with Covid-19 「特に男性の不妊」と書かれていて女性に不妊が生じないわけではないとの含意があります。

若い人の感染が増えているようですが、後日、不妊が判明してなぜ? となるんでしょうね。テレビなどでやっていますか?

RT2020/6/30
Covid-19 may make men STERILE, Russia’s Health Ministry warns
Covid-19 infection leads to drastic reduction in the quality of sperm and can make men infertile, the Russian Health Ministry said citing recent data.

“Today, the problems of infertility, especially male infertility, associated with Covid-19 are revealing themselves on a grander scale,” Elena Uvarova, the Russian Health Ministry’s chief gynecologist for children and youths, told journalists at a press conference in Moscow. The data gathered by Russian medics has shown a “38 percent reduction in quality of sperm” in men who recovered from the coronavirus, she said. It was a worrying discovery, as the overall quality of the sperm in Russian men already wasn’t perfect, the doctor added.

Researchers have been debating the potential impact of Covid-19 on male fertility since the pandemic began in China’s Wuhan in December. Some studies said that the virus affected the male reproductive system, while others discovered no abnormalities. A Chinese-US study in early June warned that the coronavirus could damage testicles without infecting them. It attacked and enlarged sperm-producing cells to the extent that production of semen was affected.

2020年04月06日
新型肺炎発症の若い男性の中には生殖器を冷やしている人もいる 妊婦は感染に特に注意

2020年02月25日
新コロナウィルスは人口削減に貢献?

2020年02月17日
新コロナ感染で男性は不妊になる
posted by ZUKUNASHI at 16:36| Comment(0) | 国際・政治

2020/5は超過死亡が消えた?

2020/5分の人口動態の開示が進んでいますが、多くの都市で、県で2020/5は超過死亡が見られません。

静岡県計


茨城県計


群馬県計


福島県計


山梨県計


神奈川県計


埼玉県計


千葉県計


上のグラフを見ると、4月に超過死亡が発生していることは明らかです。早いところは3月から。3月の超過死亡は、中国からの旅行者かクルーズ船乗客からの感染が主とみられますから、地域は限られます。

そして、今回このグラフを作って気づきましたが、2019/5は異例に死亡者が多かったんですね。2020/4を上回る超過死亡が見られるところもあります。昨年5月頃に新コロナウィルス感染と同様な症状を示した方がおられるのですが、それと関係がありそうです。

所沢市は2020/3〜4に例年より多数の死亡が生じたことがはっきりとわかります。


松戸市も同様ですが、2020/5もまだ超過死亡が見られます。2020/3が82人、2020/4が96人、2020/5が21人です。


札幌市。札幌市は2018/5と2019/5の死亡数が異例に多かった。


2020/5になっての超過死亡の消失は、マスク着用、飲食店の使用・会合の自粛などが影響したものと見られます。

2020/6下旬になって感染者が再び増えてきていますので、超過死亡もまた増えるでしょうが、5月はとにかく一服です。超過死亡には、PCR検査を受けられず自宅待機中に亡くなる方や、そもそも感染を疑うに至る前に別の疾患が悪化して亡くなる、あるいは次のような例があるのでしょう。

※ くぅ@wishforpeace22氏の午後0:13 ・ 2020年6月23日のツイート
ひとりごと。CTで肺炎像が見られても急変しない限りPCRしない。『念のため』陰圧室で防護服対応するようにとの指示。CRP低下し2週間で退院。1週間後亡くなっても死因はCOVID-19ではない。恐ろしい国。。#PCR検査の拡充を求めます #COVIDー19 #pcr検査受けられない

最近次のような論調の発言、発信が増えているように感じます。

※ kaori@kaori87567967氏の2020/6/14のツイート
返信先: @syouwaoyajiさん
コロナで死ぬのは、落雷で死ぬより確率低いんです。そもそもコロナは茶番だと気づかなければ論外。自粛は必要なかったと専門家も認めています。目を覚ましてください。経済壊して中小事業者潰しにかかって来ているんです。

共通点は、「新コロナウィルスによる死亡率は低い、インフルエンザや風邪のほうがより多く死ぬ」です。「落雷で死ぬより確率低い」というのはデマです。上の超過死亡のグラフでわかるでしょう。

世界中で各国の当局が、専門家が必死に新コロナウィルスと戦っています。それぞれにデータも取っています。状況はすでに明らかになっています。

新コロナウィルスの危険性を軽視し防護措置を講じないのは、個人の判断。ですが、媒介者とならないようにする義務はあります。自分にとってはバーチャルなリスクと思えても他人にはそうではない。

最近も顕著な例がありました。
2020年06月26日
新コロナ感染再発拡大 感染を疑って行動自粛なんてしないんですね

スウェーデンでは、新コロナウィルス対策の責任者が殺害予告を受けたりしています。こんなに大勢死ぬとは思わなかったなどとの言い訳が通用するはずがありません。

新コロナウィルス対策で手抜かりのあった国の責任者、関係者は責任を問われます。それは当然のことです。新コロナウィルスによる健康面の被害をプレイダウンしようとする輩に乗せられないようにしましょう。

日本は他国との比較で手抜かりがあったことは明確です。チリの保健大臣はデータ隠ぺいの責任を取らされて辞任しました。日本では埼玉県で同様な統計操作が行われています。埼玉県独自でやっているはずはありません。

さいたま市の保健所長は札付きです。

出生死亡比率は、ここ1、2年低下が緩やかになっていましたが、このところ出生数の減が顕著でまた低下が大きくなっています。景気が悪いとさらに出生数は減少するでしょう。自民党公明党政権の長期的人口減少策は確実に成果を上げています。


新生児が減っています。孫の話はダブーになりつつありますね。知人の資産家夫人は他の人が孫の話をすると腹が立つと。一人娘が結婚しないからなのですが、古い常識はもう通用しない。交番の警官から最近は子供が迷子になっていても知らんぷりの人が多いと聞きました。
posted by ZUKUNASHI at 13:12| Comment(2) | Covid19

米国が中国製通信機器の排除に加え中国系通信事業者も締め出しへ

毎日新聞2020年7月1日 10時42分(最終更新 7月1日 10時42分)
米連邦通信委、ファーウェイとZTE「安全保障上の脅威」 機器の利用を禁止
 米連邦通信委員会(FCC)は6月30日、中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)と中興通訊(ZTE)を「安全保障上の脅威となる企業」に指定し、政府の補助金を受けている米通信事業者が両社製の通信機器を利用することを禁止した。次世代通信規格「5G」の通信網整備が本格化するなか、トランプ政権は中国製品排除の動きを一段と強めている。
 米国での「中国製機器が中国政府のスパイ活動に利用される」との懸念を背景に、FCCは2019年11月、地方通信事業者への補助金「ユニバーサル・サービス基金」の規則を改定し、特定企業の通信機器の利用を禁止できる制度を導入。30日の指定により両社製品の使用禁止措置が正式に発動された。
 FCCによると、米国の地方通信事業者約40社が安価な中国製通信機器を利用しており、必要となる機器の交換費用は最大20億ドル(約2200億円)と見込まれる。FCCは30日の声明で「ファーウェイとZTEの機器による脅威から米国の通信網を保護する」として、米議会に両社の通信機器を撤去するための予算計上を要請した。
 通信機器とは別に、FCCは中国系通信事業者の締め出しも進めており、19年5月には中国通信大手の中国移動(チャイナモバイル)の事業許可申請を却下。さらに中国電信(チャイナテレコム)、中国聯通(チャイナユニコム)など中国系4社の事業免許の取り消しを検討している。【ワシントン中井正裕】

米中対立、さらに強まっています。
posted by ZUKUNASHI at 11:35| Comment(0) | 国際・政治