ずくなしの冷や水

2017年06月04日

放射脳の人は認知症になりにくい!?

介護関係の仕事をしている方から伺いました。

なぜか、お役所関係などの公務員だった方に認知症になる方が多いんです。
好奇心薄く…必要以上に脳細胞を使わないからですね。
介護の仕事、ヘルパーの中ではよく言われています。

市役所などの公務員、学校の教職員のOBのことのようです。

確かに放射能の危険を心配するような人、ニコニコ笑っていない人は、頭を使っているから認知症になる人が少ない。

あるかもしれません。
posted by ZUKUNASHI at 23:39| Comment(3) | 福島原発事故

木々と知り合う ジューンベリー アメリカザイフリボク



5月末食べごろだが、鳥は来ていない。この季節、虫の方が蛋白源で好まれる?







posted by ZUKUNASHI at 21:18| Comment(0) | 木々と知り合う

共謀罪は、津波の第三波か?

地震の津波は押し寄せてきて、すべてを破壊するのが目に見えたけれど、放射能プルームは無色透明で押し寄せてきて、舌に鉄の味を残しながら、私たちの細胞の遺伝子を傷つけて、数年後に炸裂する時限爆弾を置いていきました。

そして、今度は共謀罪という津波。私たちの率直なコミュニケーションを破壊し、そのことによって人間関係と精神を蝕み、破壊する津波ですが、放射能プルーム以上に目に見えないので、その危険性がなかなか伝わらない。

それでも用心深い人たちは、このブログからも避難して、身を潜めてやり過ごす準備に入っています。それはそれで合理的な対応だと思いますが。

まだ、このブログに踏みとどまって、共謀罪という津波が間近に押し寄せようとしていることの危険性を叫んでいる人たちは、津波から人々を守るために最後まで踏み止まって避難を呼びかけ続けた消防団や役場の職員のような役回りかもしれません。

あるいは、被曝回避を住民に呼びかけるために、あえてプルームのなかを走り回って、自らも倒れた消防団員や公務員のような役回りかもしれません。

共謀罪という津波の破壊性は、放射能汚染や内部被曝という津波以上に、目に見えず、その破壊を自覚するのも難しく、その影響から抜け出すのは、国がひっくり返るか、滅びる時だけ?! というものですから、まあ、それを食い止めるために少々のリスクを冒しても仕方あるまい?! 危険が分かる者、危険を見通せる者が、声を上げないわけにはいくまい?! という認識です。

第三の波、ならぬ第三の津波。日本を守ると称する人たちが、日本にとどめを刺す第三の津波を主導する?! という非常に奇妙キテレツな展開になっていますが、まあ、とにかくこの第三の津波を食い止めるべく、やれることはやりましょう。

ずくなしさんの記事にもあるように、いま、第二の津波が実際に目に見える形で、波頭が盛り上がり始め、人々の健康と命をこれから数十年に渡って、奪い続けようとしています。「直ちに健康に影響はない」という言葉は嘘でしたが、その「直ち」の潜伏期間が過ぎて、特に初期被曝のひどかった汚染地域の住民の間では、被曝障害のパンデミックが起こり始めている。

それを隠すために、様々な情報操作、隠蔽、歪曲を行ってきましたが、これからやってくる大波は隠しようがない。そこで、共謀罪を導入して、さらに強権的に、被曝障害に関する情報を隠蔽し、人々がそれを知っても口にすることができないという状況にしたいわけです。まさにアメリカに負けるとわかっていても、それを口にすれば特高警察に密告されて、拷問を受けるので、口に出すことができない、そういう状況の先現ですね。

言い換えると、放射線被曝障害の顕在化という第二の津波に、共謀罪という第三の津波を被せて、原子力村の責任回避と利権維持を行う、というシナリオなのでしょう。しかし、国民の側だけでなく、政府の側も、第二の津波の影響を過少評価したのに加えて、第三の津波の影響も過少評価している可能性があります。

つまり、いま本当にしなくてはならないことは、第二の津波の顕在化に対して、真っ正面から対策を講じて、汚染地域からの避難や移住などを遅まきながら実施したり、他の病名をつけての対症療法だけでなく、放射線障害や内部被曝そのものの治療やデトックスを行うことです。

しかし、ここで共謀罪が導入されて、放射線障害や内部被曝について語ることすら規制されるようになれば、適切な治療や被害拡大防止を行うことさえ、できなくなります。第二の津波を視界から消すために導入する、第三の津波が、日本の未来のすべてを洗い流してしまう、いや、たかが原子力村の責任回避と利権維持のために、日本民族を皆殺しにしてしまう、そういう未来を招来する可能性もあります。

放射能以上に目に見えない、共謀罪が日本の集合的意識あるいは集合的無意識に引き起こす第三の津波。それは日本の社会的な絆を断ち切り、精神性を破壊し、文化や創造性も破壊し、権力者に忖度する拝金主義者と、自己中心的なソシオパスが跋扈して、あらゆる面において停滞もしくは衰退し、ついには他国の侵略をも許すであろう、地獄のような世界に、日本を叩き落としてしまうでしょう。

ここ最近の安倍政権の動きを見れば、共謀罪成立後の世界が目に見えるはずです。放射線被曝障害の集団的発症という第二の津波を追い越すようにして、第三の津波がのしかかって来つつありますが、お互いに干渉して波を打ち消し合うのではなくて、お互いに増幅しあって、2倍にも3倍にもなって、私たちの頭の上、いや、それ以上に私たちの子や孫、さらにはまだ生まれていない世代の頭上に打ち寄せ、彼らの肉体だけでなく、精神まで破壊して、この日本を跡形もなく洗い流していくことでしょう。

そういう未来をすこしでも避けるために、知恵を絞り、行動するのが、本当の意味での愛国者ではないですか? 口ばかりのプロバガンダにおどらされて、安倍政権が実際に行ってきた売国政策、お友達優遇政策、大企業優遇政策(トリクルダウンは結局無し。無能な経営者の失敗を国費で補填するだけ)という現実を見ようとしないのは、愛国者ではなく、売国応援団でしょう? 

第三の津波が、日本の置かれている現実を押し流し、幻想の美しくて強い日本を映し出してくれる?! という儚い夢。しかし、第二の津波で日本人のDNAが破壊され、さらに第三の津波で日本人の精神性まで破壊された後に残るのは、日本沈没、日本民族の滅亡という最悪の現実ではないのか?

そういう意味においても、いまは国家あるいは民族の存亡のかかった、天下分け目の戦いが行われている真っ只中と言えるでしょう。たとえ第三の津波を食い止めることができたとしても、今度は返す刀で、今まで見て見ぬ振りをしてきた、第二の津波の影響を最小限に食い止めるために、日本の総力をあげる必要があります。

そういう方向へ、国全体、国民全体か舵を切った時には、なんらかの恩寵、神風が吹く可能性も出てきますが、現状では間違いや失敗の理解や反省もないので、神風を吹かせたくても吹かせられない?! というのが、神々だか宇宙人だかわかりませんが、そういう存在の偽らざる心境でしょう。現実を直視することからしか、その現実を乗り越える道は拓けて来ない。当たり前のことですが、国として、民族としてそこに立ち戻らないと、本当にかの国は滅びてしまうのではないでしょうか?

 ショックドクトリンの最終仕上げ? という感じもしますが、しかし、前もってこの流れをデザインしていた存在がいるとしたら、非常に優秀かつ悪辣ですよね。ただ、私の感覚では、津波の第一波から第三波までは、実はこれからやってくる第四波に対抗するための、闇の勢力? ショッカー軍団? の対抗策だったんじゃないかなあ? という認識です。

特に、日本人、日本に住む人々の精神的な覚醒による津波をすこしでも遅らせ、物理的、精神的、社会的な影響であわよくば覚醒を不可能にしようという目論み。あるいは、民族主義や軍国主義への覚醒? で、本来の覚醒から誤誘導しようという企て?

使徒アベシンゾウの精神攻撃によって、NHKや読売をはじめとするマスメディアが、その本性を顕して、精神崩壊しはじめている昨今、第四の津波がやってくる前の露払いとして、使徒アベシンゾウが邪悪な本性を持つ者、真理追求の勇気や弱者への思いやりを持たない者、権力指向の拝金主義者達を、必殺忖度光線でどんどん暴き出して、一緒にどこか遠いところへ連れて行こうとしている?

うーん、使徒アベシンゾウ、実は、正義の味方なのか? 悪の権化なのか? どちらにしても、やっていることは間違っていますから、ちゃんと声を上げてストップしないとねえ。
posted by ZUKUNASHI at 09:17| Comment(3) | 社会・経済

Analyst: Washington Using Kurds to Carry Out Its Anti-Damascus Plans in Syria

FARSNEWS2017/6/3
TEHRAN (FNA)- political analyst and expert on Middle East Selim Sezer said the United States has used the Syrian Democratic Forces (SDF) to advance its interests in Syria which entails taking several zones across the country under Washington's control,

"The United States intends to create several security zones across the country. These areas would be beyond the control of the central government. For instance, the province of Dara'a located on the border with Jordan is part of this plan. The province of Idlib located close to Turkey is also under discussion. In addition, attempts have been made to take control over Northern Syria populated largely by the Kurds, as well as territories stretching to Raqqa and Deir Ezzur," he told Sputnik.

Sezer added that the Syrian Democratic Forces, Washington's primary ally on the ground in the war-torn country, are part of a "multi-stage game of chess."

"We can say that the SDF is currently the key player. This force is the means that the United States uses to carry out its plans in Syria," the analyst noted, adding that ambitions of both Washington and the Kurds have evolved in the years since the war broke out in the Arab country in early 2011.

The Kurds initially focused on protecting areas with a predominantly Kurdish population from Daesh (ISIL) and other terrorist groups. They have since decided to "expand their influence in the region," he said.

"It should also be noted that the changing balance of power in Syria forced Washington to readjust its policy toward the country. The US initially wanted to change the regime in Syria, using all available means to achieve this goal. However, once it became apparent that Washington could not do this, it turned to plan B," the analyst added.

Sezer insisted that anyone genuinely intent on tackling extremist groups in Syria has to coordinate counterterrorism efforts with Damascus.

"However, the SDF has worked together with the United States instead of looking for a common solution with the Syrian government," he said, adding that "those who think that destroying Daesh is a critical priority have to devise an approach that would see all stakeholders discuss Syria's political future both at the time of an anti-Daesh operation and beyond. The SDF has blatantly refused to do this, which points to a difference in priorities."
posted by ZUKUNASHI at 01:53| Comment(0) | 国際・政治

朝鮮半島で戦闘があったら市民が大勢死ぬだろう 日本でも犠牲者が出る恐れ イラク・シリア「人生にはよくあること」と米国防相

米軍がISISを攻撃すると称して粗雑な爆撃を加え、民間人に多くの犠牲者が出ていることは以前から取り上げていますが、どうも米軍が毎回適当な逃げ口上を使うだけで一向に改まらないこと、最近は米国国防相が開き直った発言をしているところを見ると、やはり米軍はアラブ人やアジア人の命などなんとかと同然と考えていると思わされます。
沖縄に駐留する米軍の行動でもそれは明らかといえるかもしれません。

そういう基本的な行動原理に基づいて朝鮮半島で戦争を起せば、市民が何人死のうと「人生にはよくあること」で終わらせることになります。

日本にも弾がミサイルが飛んで来る恐れがありますが、「迎撃」行動の中で日本でも市民に犠牲者が出ることがありうるのではと恐れます。

みんな平気なんですね。日本のアヘが緊張を高めるような発言を繰り返していてもゼンゼン気にならない。

原発の危険を説く人がいたのに耳を傾けず、重大事故が起きて居住不能になってから右往左往する。

今度も犠牲者が出てから一部の人だけが後悔する。多くの日本人はこれが人生だと平静に受け止める。すごいです。見届けるまで死ねません。 

2017年03月28日
またまた米軍がシリア、イラクで民間人を殺害

RT2017/6/2
Civilian death toll rises to 484 from US-led coalition strikes in Iraq & Syria

A new Operation Inherent Resolve report has upped the official civilian death toll of the US-led aerial bombing campaign in Syria and Iraq by more than a third, confirming 484 civilian deaths – while activists claim the figure is several times higher.

“To date, based on information available, CJTF-OIR [Combined Joint Task Force] assesses that, it is more likely than not, at least 484 civilians have been unintentionally killed by Coalition strikes since the start of Operation Inherent Resolve,” a statement released on Friday reads.

The coalition analyzes each individual report and bases its official civilian death toll only on those it finds “credible.”

According to the coalition, in the period between August 2014 and April 2017, a total of 21,035 airstrikes were carried out against Islamic State (IS, formerly ISIS/ISIL). This figure breaks down into 44,330 separate engagements.

“Although the Coalition takes extraordinary efforts to strike military targets in a manner that minimizes the risk of civilian casualties, in some incidents casualties are unavoidable. Sixteen reports were assessed to be credible resulting in the unintentional death of 132 civilians,” the statement added.

The new report effectively upped the total civilian death toll by more than a third, as last month’s report acknowledged 352 civilian deaths.

The incident which contributed the most to the drastic increase in the official death toll was an airstrike carried out on March 17. A separate probe was launched into the incident, during which “101 civilians sheltered in the bottom floors of the structure, and four civilians in a neighboring structure were killed.”

A coalition report stated that air support was called in against two snipers targeting the Iraqi forces from a rooftop. The blame for the massacre, however, was shifted on to the terrorists, as the coalition claimed that the airstrike ignited ISIS-planted explosives, which led to secondary explosions and the collapse of the structure.

“The American people and the American military will never get used to civilian casualties. And we… will fight against that every way we can possibly bring our intelligence and our tactics to bear,” US Defense Secretary James Mattis told CBS last Sunday, while commenting on the March incident.

Mattis stated that the coalition has “already shifted from attrition tactics, where we shove [IS terrorists] from one position to another in Iraq and Syria” and pursued “annihilation tactics where we surround them.” While the new “tactics” inevitably leads to civilian casualties, they are needed for “accelerating the tempo” of the anti-terrorist campaign.

“Civilian casualties are a fact of life in this sort of situation,” Mattis said, adding that the coalition was doing “everything humanly possible consistent with military necessity” to “avoid civilian casualties at all costs.”

Independent researchers indicate that the numbers might be a magnitude higher.

“It’s like a scandalous understatement. I would ratchet up those figures by several orders of magnitude,” author and historian Gerald Horne told RT.

Calling civilian casualties a “fact of life” trivializes them and violates international laws, Horne said.

“Clearly, [Mattis’s statement] was a public relations disaster. That’s to say that expressing such an attitude basically bespeaks a cavalier approach to international law which look disdainfully at the idea of civilian casualties as some kind of collateral damage as Pentagon puts it. But, I’m afraid that’s the state of play as we speak.”



posted by ZUKUNASHI at 01:03| Comment(0) | 国際・政治